無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の建物附属設備及び研究開発部門の試験用器具備品等であります。
【関連情報】

2016/06/30 9:00

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
無形固定資産
定額法によっています。

2016/06/30 9:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
航空機	4 〃	0 〃
無形固定資産	0 〃	3 〃
計	23 〃	35 〃

2016/06/30 9:00

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の建物附属設備及び研究開発部門の試験用器具備品等であります。

2016/06/30 9:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の「当期首残高」については、取得価額により記載しています。

2016/06/30 9:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、航空機については、経済的使用年数によっています。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/30 9:00