無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 9億300万
- 2010年3月31日 +6.53%
- 9億6200万
- 2011年3月31日 +1.14%
- 9億7300万
- 2012年3月31日 -9.56%
- 8億8000万
- 2013年3月31日 -12.73%
- 7億6800万
- 2014年3月31日 -12.37%
- 6億7300万
- 2015年3月31日 -9.36%
- 6億1000万
- 2016年3月31日 +5.9%
- 6億4600万
- 2017年3月31日 -13.62%
- 5億5800万
- 2018年3月31日 +9.68%
- 6億1200万
- 2019年3月31日 +23.37%
- 7億5500万
- 2020年3月31日 +14.3%
- 8億6300万
- 2021年3月31日 +11.47%
- 9億6200万
- 2022年3月31日 +15.18%
- 11億800万
- 2023年3月31日 +6.23%
- 11億7700万
- 2024年3月31日 +6.03%
- 12億4800万
- 2025年3月31日 -0.96%
- 12億3600万
個別
- 2009年3月31日
- 1000万
- 2010年3月31日 +50%
- 1500万
- 2011年3月31日 -20%
- 1200万
- 2012年3月31日 -33.33%
- 800万
- 2013年3月31日 -37.5%
- 500万
- 2014年3月31日 -80%
- 100万
- 2015年3月31日 +200%
- 300万
- 2016年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2017年3月31日 -50%
- 100万
- 2018年3月31日 ±0%
- 100万
- 2019年3月31日 -100%
- 0
- 2020年3月31日
- 300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 300万
- 2023年3月31日 +333.33%
- 1300万
- 2024年3月31日 +23.08%
- 1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の備品及び研究開発用の設備並びに事務管理用ソフトウエア等であります。2024/06/28 11:16
【関連情報】 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2024/06/28 11:16 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の備品及び研究開発用の設備並びに事務管理用ソフトウエア等であります。2024/06/28 11:16
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 取得価額から直接控除した国庫補助金等による圧縮記帳額は、次のとおりであります。2024/06/28 11:16
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 航空機 4,927 〃 3,917 〃 無形固定資産 4 〃 11 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の「当期首残高」及び「当期末残高」については、取得価額により記載しています。2024/06/28 11:16
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/06/28 11:16
当社グループは、事業用資産について管理会計上の区分を基礎として、賃貸用資産及び遊休資産について個別物件ごとにグルーピングを行っています。場所 用途 種類 金額(百万円) 栃木県芳賀町 事業用資産 無形固定資産、工具器具備品、機械装置、建物 17 東京都台東区 事業用資産 無形固定資産、工具器具備品、機械装置 1 栃木県大田原市 遊休資産 土地 0
このうち、事業用資産については、収益性が低下し投下資本の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるキャッシュ・フローの状況につきましては、「(1)経営成績等の状況の概要 ③キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりです。2024/06/28 11:16
その中で、当連結会計年度のキャッシュ・フローの特徴的な点として税金等調整前当期純利益10,495百万円、減価償却費が2,903百万円、売上債権の減少3,649百万円により仕入債務の減少8,263百万円などをカバーし営業活動によるキャッシュ・フローは13,320百万円のプラスとなっています。これは、過年度において鉄構・土木・建築の各セグメントの案件の大型化で増加した運転資金が、工事が概ね順調に推移し、工事代金の回収が進んだことが主な要因です。これに伴い短期借入金を10,630百万円減少させましたので、財務活動によるキャッシュ・フローは10,337百万円のマイナスとなっています。投資活動によるキャッシュ・フローは有形固定資産及び無形固定資産の取得2,856百万円に伴い2,553百万円のマイナスとなっています。
・資金需要 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、航空機については、経済的使用年数によっています。2024/06/28 11:16
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
主として定率法によっています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2024/06/28 11:16