(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ.無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
その他
定額法を採用しております。
ハ.長期前払費用
主として定額法を採用しております。