有価証券報告書-第18期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 定率法によっております。
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
ロ.無形固定資産 定額法によっております。
(リース資産を除く) なお、自社利用目的のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。