訂正有価証券報告書-第7期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物及び構築物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～24年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ.無形固定資産
ソフトウエア(リース資産を除く)
社内における使用期間(5年)に基づく定額法によっております。