3154 メディアス HD

3154
2024/04/30
時価
172億円
PER 予
17.21倍
2010年以降
赤字-29.64倍
(2010-2023年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.44-2.15倍
(2010-2023年)
配当 予
1.8%
ROE 予
5.38%
ROA 予
0.89%
資料
Link
CSV,JSON

売上原価

【期間】

連結

2010年6月30日
521億5277万
2011年6月30日 +106.87%
1078億8820万
2012年6月30日 +10.84%
1195億8432万
2013年6月30日 +0.41%
1200億7183万
2014年6月30日 +9.06%
1309億5551万
2015年6月30日 -0.02%
1309億2452万
2016年6月30日 +8.71%
1423億2919万
2017年6月30日 +2.64%
1460億8295万
2018年6月30日 +3.38%
1510億1957万
2019年6月30日 +17.59%
1775億7827万
2020年6月30日 +5.93%
1881億1530万
2021年6月30日 +17.79%
2215億9037万
2022年6月30日 -10.11%
1991億8564万
2023年6月30日 +5.3%
2097億4905万

個別

2010年6月30日
1億7305万
2011年6月30日 +57.41%
2億7239万
2012年6月30日 +37.18%
3億7368万
2013年6月30日 -7.2%
3億4676万
2014年6月30日 -7.33%
3億2136万
2015年6月30日 +20.48%
3億8718万
2016年6月30日 +14.77%
4億4439万
2017年6月30日 -13.81%
3億8300万
2018年6月30日 -0.27%
3億8195万
2019年6月30日 +16.72%
4億4582万
2020年6月30日 +33.52%
5億9527万
2021年6月30日 -2.39%
5億8107万
2022年6月30日 -0.29%
5億7939万
2023年6月30日 +15.63%
6億6995万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
②ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
(6) のれんの償却方法及び償却期間
2023/09/28 14:44
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
② M&A及びアライアンスの推進とグループ経営管理体制の強化
競争激化や人材不足等の要因で厳しさを増す経営環境に対応するため、継続的にM&A及びアライアンスを推進し、事業規模の拡大や人材の獲得を図る方針です。委員会等の組織横断的な取り組みや人事交流を通じてグループ内の連携を強化し、ノウハウを共有するとともに当社グループの有するソリューションツールの活用を推進していくことで生産性の向上を図ります。売上原価率の低減に向けた取り組み、IT、物流等の業務インフラの整備や管理業務の集約による効率化に加え、働き方改革に向けた業務環境の改善についてもグループ一体となって注力してまいります。これらの取り組みについては、DXを推進していくことで効果の最大化を図ります。また、PMI(Post Merger Integration:統合効果の最大化)の推進についても継続的に取り組んでまいります。加えて、㈱栗原医療器械店の整形外科領域の医療機器販売事業部門を分社化し、当該領域に特化した㈱オーソエッジジャパンとして2023年7月より事業活動を開始しており、本組織再編のように、今後も提供サービスの品質向上、グループ内の業務効率化の観点から組織体制の最適化についても検討を進めることでシナジーの最大化を図るとともに透明性の高い経営体制を構築してまいります。
以上の取り組みの強化により、当社グループは長期にわたり安定的な成長を図ってまいります。
2023/09/28 14:44
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経営環境の下、当社グループは、持続可能な医療体制構築に向けて、製品の安定供給並びに顧客の課題解決に取り組むことを方針として事業活動を行っております。
当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が発令されていた期間を含む前期と比較して、手術症例数が増加したこと及び新規施設における販売により手術室関連製品等の販売が好調に推移いたしました。加えて、PPE(個人用防護具)等の感染対策に関わる製品の販売も好調を維持いたしました。また、前期に受託したSPDにおける販売も医療機器販売事業の増収に貢献しております。売上総利益においては、ウクライナ情勢や円安の影響を受け、売上原価が増加したものの、営業活動強化に伴う収益改善や増収に伴い増加しております。
一方、販売費及び一般管理費については、主要子会社における事業規模拡大に伴う人員採用や営業拠点の開設、移転があったこと、販売拡大による物流委託費用の増加に加え、感染対策を念頭に置きながらも営業活動等を活発化させたこと及び、前期に竣工した㈱栗原医療器械店における太田ディストリビューションセンターに係る減価償却費等が発生していることで前期と比較して増加しております。なお、特別利益において115百万円を計上しておりますが、主たる要因は投資有価証券の売却益であります。
2023/09/28 14:44