訂正四半期報告書-第7期第1四半期(平成27年4月1日-平成27年6月30日)
有報資料
以下の記載における将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループ(当社及び連結子会社)が判断したものであります。
(1) 業績の状況
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、設備投資は慎重な投資姿勢が続き、公共投資は高水準ながら減少傾向に転じたものの、個人消費や住宅投資が持ち直し、緩やかな回復基調が続きました。また、当社グループの主たる営業エリアである東北地方は、復興関連を中心に公共投資が緩やかに増加したほか、住宅投資が災害公営住宅の建設等から高水準で推移し、雇用所得環境が改善するなど、緩やかな回復基調が続きました。
このような状況下で、当第1四半期連結累計期間の経営成績のうち連結経常収益は、資金運用収益の増加を主因に前年同期比5億79百万円(4.6%)増加の130億76百万円となりました。一方、連結経常費用は、資金調達費用の増加を主因に前年同期比86百万円(0.9%)増加の94億77百万円となりました。その結果、連結経常利益は前年同期比4億92百万円(15.8%)増加の35億98百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比73百万円(2.9%)増加の25億52百万円となりました。
なお、当社グループの中核的企業である子銀行のうち、株式会社荘内銀行(以下、「荘内銀行」)単体の経営成績は、経常収益が前年同期比4億58百万円(7.5%)増加の65億36百万円、経常利益が前年同期比2億13百万円(14.8%)増加の16億53百万円、四半期純利益が前年同期比1億82百万円(20.6%)増加の10億66百万円となりました。一方、株式会社北都銀行(以下、「北都銀行」)単体の経営成績は、経常収益が前年同期比2億52百万円(4.3%)増加の61億1百万円、経常利益が前年同期比4億7百万円(31.0%)増加の17億19百万円、四半期純利益が前年同期比39百万円(3.0%)減少の12億84百万円となりました。
また、当社グループ連結の主要勘定残高のうち、預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期連結会計期間末残高は、個人及び公金を中心に前連結会計年度末比1,131億円(4.5%)増加し2兆6,026億円となりました。貸出金の当第1四半期連結会計期間末残高は、法人向け貸出が減少した影響から前連結会計年度末比20億円(0.1%)減少し1兆7,174億円となりました。有価証券の当第1四半期連結会計期間末残高は、前連結会計年度末比693億円(6.9%)増加の1兆661億円となりました。
さらに、当社グループの中核的企業である子銀行のうち、荘内銀行単体の預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比319億円(2.4%)増加の1兆3,435億円、貸出金の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比0億円(0.0%)減少の9,348億円、有価証券の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比455億円(9.0%)増加の5,471億円となりました。一方、北都銀行単体の預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期会計期間末残高は、前事業年度末比809億円(6.7%)増加の1兆2,731億円、貸出金の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比21億円(0.2%)減少の7,988億円、有価証券の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比237億円(4.7%)増加の5,191億円となりました。
(2) 事業上及び財務上の対処すべき課題、研究開発活動
当第1四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。
研究開発活動については該当ありません。
なお、当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。
国内業務部門・国際業務部門別収支
当第1四半期連結累計期間の資金運用収支は、国内業務部門で78億94百万円、国際業務部門で6億51百万円、合計で85億46百万円(前第1四半期連結累計期間比5億10百万円増加)となりました。
役務取引等収支は、国内業務部門で15億53百万円、国際業務部門で0百万円、合計で15億54百万円(前第1四半期連結累計期間比1億43百万円減少)となりました。
その他業務収支は、国内業務部門で1億92百万円、国際業務部門で△1億59百万円、合計で32百万円(前第1四半期連結累計期間比5億9百万円減少)となりました。
(注)1.国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引及び円建外国債券等については国際業務部門に含めております。
2.資金調達費用は金銭の信託運用見合費用(前第1四半期連結累計期間0百万円、当第1四半期連結累計期間2百万円)を控除しております。
3.資金運用収益及び資金調達費用の相殺消去額は、国内業務部門と国際業務部門の間の資金貸借の利息であります。
国内業務部門・国際業務部門別役務取引の状況
当第1四半期連結累計期間の役務取引等収益は、国内業務部門で23億69百万円、国際業務部門で6百万円、合計で23億76百万円(前第1四半期連結累計期間比1億24百万円減少)となりました。
一方、役務取引等費用は、国内業務部門で8億15百万円、国際業務部門で6百万円、合計で8億22百万円(前第1四半期連結累計期間比18百万円増加)となりました。
(注)国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引については国際業務部門に含めております。
国内業務部門・国際業務部門別預金残高の状況
○ 預金の種類別残高(末残)
(注)1.流動性預金=当座預金+普通預金+貯蓄預金+通知預金
2.定期性預金=定期預金+定期積金
3.国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引については国際業務部門に含めております。
国内・海外別貸出金残高の状況
○ 業種別貸出状況(末残・構成比)
(1) 業績の状況
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、設備投資は慎重な投資姿勢が続き、公共投資は高水準ながら減少傾向に転じたものの、個人消費や住宅投資が持ち直し、緩やかな回復基調が続きました。また、当社グループの主たる営業エリアである東北地方は、復興関連を中心に公共投資が緩やかに増加したほか、住宅投資が災害公営住宅の建設等から高水準で推移し、雇用所得環境が改善するなど、緩やかな回復基調が続きました。
このような状況下で、当第1四半期連結累計期間の経営成績のうち連結経常収益は、資金運用収益の増加を主因に前年同期比5億79百万円(4.6%)増加の130億76百万円となりました。一方、連結経常費用は、資金調達費用の増加を主因に前年同期比86百万円(0.9%)増加の94億77百万円となりました。その結果、連結経常利益は前年同期比4億92百万円(15.8%)増加の35億98百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比73百万円(2.9%)増加の25億52百万円となりました。
なお、当社グループの中核的企業である子銀行のうち、株式会社荘内銀行(以下、「荘内銀行」)単体の経営成績は、経常収益が前年同期比4億58百万円(7.5%)増加の65億36百万円、経常利益が前年同期比2億13百万円(14.8%)増加の16億53百万円、四半期純利益が前年同期比1億82百万円(20.6%)増加の10億66百万円となりました。一方、株式会社北都銀行(以下、「北都銀行」)単体の経営成績は、経常収益が前年同期比2億52百万円(4.3%)増加の61億1百万円、経常利益が前年同期比4億7百万円(31.0%)増加の17億19百万円、四半期純利益が前年同期比39百万円(3.0%)減少の12億84百万円となりました。
また、当社グループ連結の主要勘定残高のうち、預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期連結会計期間末残高は、個人及び公金を中心に前連結会計年度末比1,131億円(4.5%)増加し2兆6,026億円となりました。貸出金の当第1四半期連結会計期間末残高は、法人向け貸出が減少した影響から前連結会計年度末比20億円(0.1%)減少し1兆7,174億円となりました。有価証券の当第1四半期連結会計期間末残高は、前連結会計年度末比693億円(6.9%)増加の1兆661億円となりました。
さらに、当社グループの中核的企業である子銀行のうち、荘内銀行単体の預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比319億円(2.4%)増加の1兆3,435億円、貸出金の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比0億円(0.0%)減少の9,348億円、有価証券の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比455億円(9.0%)増加の5,471億円となりました。一方、北都銀行単体の預金等(譲渡性預金を含む)の当第1四半期会計期間末残高は、前事業年度末比809億円(6.7%)増加の1兆2,731億円、貸出金の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比21億円(0.2%)減少の7,988億円、有価証券の当第1四半期会計期間末残高は前事業年度末比237億円(4.7%)増加の5,191億円となりました。
(2) 事業上及び財務上の対処すべき課題、研究開発活動
当第1四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。
研究開発活動については該当ありません。
なお、当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。
国内業務部門・国際業務部門別収支
当第1四半期連結累計期間の資金運用収支は、国内業務部門で78億94百万円、国際業務部門で6億51百万円、合計で85億46百万円(前第1四半期連結累計期間比5億10百万円増加)となりました。
役務取引等収支は、国内業務部門で15億53百万円、国際業務部門で0百万円、合計で15億54百万円(前第1四半期連結累計期間比1億43百万円減少)となりました。
その他業務収支は、国内業務部門で1億92百万円、国際業務部門で△1億59百万円、合計で32百万円(前第1四半期連結累計期間比5億9百万円減少)となりました。
| 種類 | 期別 | 国内業務部門 | 国際業務部門 | 相殺消去額 (△) | 合計 |
| 金額(百万円) | 金額(百万円) | 金額(百万円) | 金額(百万円) | ||
| 資金運用収支 | 前第1四半期連結累計期間 | 7,877 | 158 | - | 8,035 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 7,894 | 651 | - | 8,546 | |
| うち資金運用収益 | 前第1四半期連結累計期間 | 8,597 | 175 | △10 | 8,762 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 8,757 | 753 | △54 | 9,456 | |
| うち資金調達費用 | 前第1四半期連結累計期間 | 720 | 17 | △10 | 727 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 862 | 101 | △54 | 910 | |
| 役務取引等収支 | 前第1四半期連結累計期間 | 1,694 | 3 | - | 1,697 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 1,553 | 0 | - | 1,554 | |
| うち役務取引等収益 | 前第1四半期連結累計期間 | 2,493 | 7 | - | 2,501 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 2,369 | 6 | - | 2,376 | |
| うち役務取引等費用 | 前第1四半期連結累計期間 | 799 | 3 | - | 803 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 815 | 6 | - | 822 | |
| その他業務収支 | 前第1四半期連結累計期間 | 526 | 15 | - | 541 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 192 | △159 | - | 32 | |
| うちその他業務収益 | 前第1四半期連結累計期間 | 659 | 15 | - | 674 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 329 | - | - | 329 | |
| うちその他業務費用 | 前第1四半期連結累計期間 | 132 | - | - | 132 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 137 | 159 | - | 297 |
(注)1.国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引及び円建外国債券等については国際業務部門に含めております。
2.資金調達費用は金銭の信託運用見合費用(前第1四半期連結累計期間0百万円、当第1四半期連結累計期間2百万円)を控除しております。
3.資金運用収益及び資金調達費用の相殺消去額は、国内業務部門と国際業務部門の間の資金貸借の利息であります。
国内業務部門・国際業務部門別役務取引の状況
当第1四半期連結累計期間の役務取引等収益は、国内業務部門で23億69百万円、国際業務部門で6百万円、合計で23億76百万円(前第1四半期連結累計期間比1億24百万円減少)となりました。
一方、役務取引等費用は、国内業務部門で8億15百万円、国際業務部門で6百万円、合計で8億22百万円(前第1四半期連結累計期間比18百万円増加)となりました。
| 種類 | 期別 | 国内業務部門 | 国際業務部門 | 合計 |
| 金額(百万円) | 金額(百万円) | 金額(百万円) | ||
| 役務取引等収益 | 前第1四半期連結累計期間 | 2,493 | 7 | 2,501 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 2,369 | 6 | 2,376 | |
| うち預金・貸出業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 436 | - | 436 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 504 | - | 504 | |
| うち為替業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 447 | 7 | 454 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 429 | 6 | 436 | |
| うち証券関連業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 10 | - | 10 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 14 | - | 14 | |
| うち代理業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 1,134 | - | 1,134 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 1,063 | - | 1,063 | |
| うち保護預り・貸金庫業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 17 | - | 17 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 17 | - | 17 | |
| うち保証業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 148 | 0 | 148 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 145 | 0 | 145 | |
| 役務取引等費用 | 前第1四半期連結累計期間 | 799 | 3 | 803 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 815 | 6 | 822 | |
| うち為替業務 | 前第1四半期連結累計期間 | 80 | 3 | 83 |
| 当第1四半期連結累計期間 | 79 | 6 | 85 |
(注)国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引については国際業務部門に含めております。
国内業務部門・国際業務部門別預金残高の状況
○ 預金の種類別残高(末残)
| 種類 | 期別 | 国内業務部門 | 国際業務部門 | 合計 |
| 金額(百万円) | 金額(百万円) | 金額(百万円) | ||
| 預金合計 | 前第1四半期連結会計期間 | 2,249,897 | 2,606 | 2,252,504 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 2,411,268 | 1,740 | 2,413,008 | |
| うち流動性預金 | 前第1四半期連結会計期間 | 939,398 | - | 939,398 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 985,457 | - | 985,457 | |
| うち定期性預金 | 前第1四半期連結会計期間 | 1,295,771 | - | 1,295,771 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 1,411,638 | - | 1,411,638 | |
| うちその他 | 前第1四半期連結会計期間 | 14,728 | 2,606 | 17,334 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 14,172 | 1,740 | 15,912 | |
| 譲渡性預金 | 前第1四半期連結会計期間 | 196,786 | - | 196,786 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 189,645 | - | 189,645 | |
| 総合計 | 前第1四半期連結会計期間 | 2,446,683 | 2,606 | 2,449,290 |
| 当第1四半期連結会計期間 | 2,600,913 | 1,740 | 2,602,654 |
(注)1.流動性預金=当座預金+普通預金+貯蓄預金+通知預金
2.定期性預金=定期預金+定期積金
3.国内業務部門とは当社及び連結子会社の円建取引、国際業務部門とは当社及び連結子会社の外貨建取引であります。ただし、円建対非居住者取引については国際業務部門に含めております。
国内・海外別貸出金残高の状況
○ 業種別貸出状況(末残・構成比)
| 業種別 | 前第1四半期連結会計期間 | 当第1四半期連結会計期間 | ||
| 金額(百万円) | 構成比(%) | 金額(百万円) | 構成比(%) | |
| 国内(除く特別国際金融取引勘定分) | 1,653,945 | 100.00 | 1,717,431 | 100.00 |
| 製造業 | 118,170 | 7.14 | 116,152 | 6.76 |
| 農業,林業 | 3,547 | 0.21 | 3,547 | 0.21 |
| 漁業 | 522 | 0.03 | 704 | 0.04 |
| 鉱業,採石業,砂利採取業 | 2,616 | 0.16 | 3,024 | 0.18 |
| 建設業 | 61,820 | 3.74 | 58,167 | 3.39 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 20,655 | 1.25 | 28,223 | 1.64 |
| 情報通信業 | 9,425 | 0.57 | 9,217 | 0.54 |
| 運輸業,郵便業 | 24,050 | 1.45 | 22,227 | 1.29 |
| 卸売業,小売業 | 97,900 | 5.92 | 93,156 | 5.42 |
| 金融業,保険業 | 44,765 | 2.71 | 60,371 | 3.51 |
| 不動産業,物品賃貸業 | 96,685 | 5.85 | 100,640 | 5.86 |
| 学術研究,専門・技術サービス業 | 4,583 | 0.28 | 4,639 | 0.27 |
| 宿泊業,飲食サービス業 | 24,395 | 1.47 | 23,154 | 1.35 |
| 生活関連サービス業,娯楽業 | 19,139 | 1.16 | 16,894 | 0.98 |
| 教育,学習支援業 | 3,227 | 0.20 | 2,669 | 0.16 |
| 医療・福祉 | 50,404 | 3.05 | 51,369 | 2.99 |
| その他のサービス | 41,092 | 2.48 | 41,086 | 2.39 |
| 地方公共団体 | 464,244 | 28.07 | 488,529 | 28.45 |
| その他 | 566,695 | 34.26 | 593,654 | 34.57 |
| 海外及び特別国際金融取引勘定分 | - | - | - | - |
| 政府等 | - | - | - | - |
| 金融機関 | - | - | - | - |
| その他 | - | - | - | - |
| 合計 | 1,653,945 | ――― | 1,717,431 | ――― |