訂正有価証券報告書-第6期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は定率法を、また、連結子会社(在外)は主として定額法を採用しております。但し、連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)の自社利用のソフトウェアについては社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。その他の無形固定資産については定額法を採用しております。
③ リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
① 有形固定資産(リース資産を除く)
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は定率法を、また、連結子会社(在外)は主として定額法を採用しております。但し、連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)の自社利用のソフトウェアについては社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。その他の無形固定資産については定額法を採用しております。
③ リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。