- 3157
- 2026/08/31
- 時価
- 200億円
- PER 予
- 8.22倍
- 2010年以降
- 3.18-21.76倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.77倍
- 2010年以降
- 0.4-1.97倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.78%
- ROE 予
- 9.33%
- ROA 予
- 2.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジオリーブグループ(3157)ののれんの推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億3900万
- 2014年3月31日 -19.42%
- 1億1200万
- 2015年3月31日 -56.25%
- 4900万
- 2016年3月31日 +118.37%
- 1億700万
- 2017年3月31日 -17.76%
- 8800万
- 2018年3月31日 +48.86%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 -28.24%
- 9400万
- 2020年3月31日 -19.15%
- 7600万
- 2021年3月31日 -38.16%
- 4700万
- 2022年3月31日 +363.83%
- 2億1800万
- 2023年3月31日 -68.35%
- 6900万
- 2024年3月31日 -42.03%
- 4000万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 17億6000万
- 2026年3月31日 +23.98%
- 21億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、全セグメントに占める「住宅資材販売事業」の割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため記載を省略しております。2026/06/24 10:48
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
当社グループは、全セグメントに占める「住宅資材販売事業」の割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため記載を省略しております。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この暫定的な会計処理の確定に伴い、当連結会計年度の連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されております。2026/06/24 10:48
この結果、暫定的に算定されたのれんの金額571百万円は、会計処理の確定により207百万円減少し364百万円となっております。また、前連結会計年度の連結損益計算書は、営業利益及び経常利益がそれぞれ102百万円減少し、親会社株主に帰属する当期純利益が95百万円減少しております。
取得による企業結合 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
5年間で均等償却しております。2026/06/24 10:48 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに増田住建株式会社及び同社の子会社1社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/06/24 10:48
株式の取得により新たに株式会社丸西を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 1,097百万円 固定資産 127 〃 のれん 934 〃 流動負債 △699 〃
株式の取得により新たにひらいホールディングス株式会社及び同社の子会社5社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 1,636百万円 固定資産 497 〃 のれん 371 〃 流動負債 △624 〃 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/24 10:48
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 △0.02 △4.44 のれんの償却 4.92 3.24 組織再編による影響 5.48 △0.28
当社及び一部の連結子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #6 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/24 10:48
当社グループは、全セグメントに占める「住宅資材販売事業」の割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため記載を省略しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 取引方針等については、経営会議及び取締役会で審議した上で、決定された範囲内で財務経理部長の決裁により取引を実行しており、あわせて取引残高、損益状況について経営会議及び取締役会に定期的に報告することとしております。2026/06/24 10:48
⑦ のれんの償却方法及び償却期間
5年間で均等償却しております。