シーボン(4926)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 3億4880万
- 2019年9月30日 -84.06%
- 5559万
- 2020年3月31日 +80.91%
- 1億57万
- 2020年9月30日
- -7億1456万
- 2021年3月31日
- -6億9399万
- 2021年9月30日
- 1億1609万
- 2022年3月31日 +273.28%
- 4億3337万
- 2022年9月30日
- -2億2926万
- 2023年3月31日
- -8147万
- 2023年9月30日 -0.86%
- -8217万
- 2024年3月31日
- 2億7819万
- 2024年9月30日
- -2億3429万
- 2025年3月31日
- -4315万
- 2025年9月30日
- 2億890万
- 2026年3月31日 +265.29%
- 7億6309万
個別
- 2009年3月31日
- 9億2550万
- 2009年6月30日 -98.88%
- 1034万
- 2009年12月31日 +999.99%
- 6億7854万
- 2010年3月31日 +76.1%
- 11億9490万
- 2010年6月30日 -97.51%
- 2980万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 6億7280万
- 2010年12月31日 -0.78%
- 6億6755万
- 2011年3月31日 +76.66%
- 11億7930万
- 2011年6月30日
- -9億2723万
- 2011年9月30日
- -2億9301万
- 2011年12月31日
- 2496万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 5億2930万
- 2012年6月30日
- -8179万
- 2012年9月30日
- 2億4428万
- 2012年12月31日 +34.88%
- 3億2949万
- 2013年3月31日 +135.25%
- 7億7515万
- 2013年6月30日 -98.55%
- 1127万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 5億4820万
- 2013年12月31日 +11.52%
- 6億1134万
- 2014年3月31日 +85.29%
- 11億3275万
- 2014年6月30日
- -4億2088万
- 2014年9月30日
- 1134万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 3億1790万
- 2015年3月31日 +175.16%
- 8億7473万
- 2015年6月30日
- -2億8799万
- 2015年9月30日 -15.18%
- -3億3170万
- 2015年12月31日
- -1123万
- 2016年3月31日
- 3億1288万
- 2016年6月30日 -66.92%
- 1億349万
- 2016年9月30日 +69.03%
- 1億7493万
- 2016年12月31日 +81.84%
- 3億1811万
- 2017年3月31日 +100.77%
- 6億3866万
- 2017年6月30日 -85.85%
- 9035万
- 2017年9月30日 +279.77%
- 3億4312万
- 2017年12月31日 +53.67%
- 5億2727万
- 2018年3月31日 +75.85%
- 9億2723万
- 2018年6月30日 -96.96%
- 2820万
- 2018年9月30日 +353%
- 1億2778万
- 2018年12月31日 +46.54%
- 1億8724万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2026/06/24 15:00
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において、営業活動の結果獲得した資金は763,099千円となりました。これは主に、契約負債の減少152,624千円、法人税等の支払額74,292千円があった一方で、税金等調整前当期純利益の計上238,302千円、減価償却費216,321千円、棚卸資産の減少104,363千円、未払消費税等の増加250,175千円の計上があったことによるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/06/24 15:00
前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の
「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券売却損益(△は益)」及び「前払費用の増減額(△は増加)」、「未払事業税の増減額(△は減少)」につきましては、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。