営業利益又は営業損失（△）
連結
- 2019年3月31日
- 2億5169万
- 2020年3月31日
- -3億1826万
- 2021年3月31日 -183.96%
- -9億374万
- 2022年3月31日
- 1億9370万
- 2023年3月31日
- -1億4525万
個別
- 2008年3月31日
- 10億8388万
- 2009年3月31日 +10.44%
- 11億9699万
- 2010年3月31日 +14.32%
- 13億6841万
- 2011年3月31日 -1.79%
- 13億4396万
- 2012年3月31日 +3.76%
- 13億9454万
- 2013年3月31日 -37.12%
- 8億7695万
- 2014年3月31日 +56.27%
- 13億7039万
- 2015年3月31日 -60.62%
- 5億3971万
- 2016年3月31日 -56.45%
- 2億3506万
- 2017年3月31日 +38.4%
- 3億2532万
- 2018年3月31日 +75.85%
- 5億7209万
- 2019年3月31日 -53.91%
- 2億6367万
- 2020年3月31日
- -3億1290万
- 2021年3月31日 -188.28%
- -9億205万
- 2022年3月31日
- 2億45万
- 2023年3月31日
- -1億4500万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 3.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)2023/06/28 13:25
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、連結売上高と連結営業利益額が期初業績予算を達成することを条件に、連結営業利益額の1.0%の金額について、役位別の係数で配分することにより決定する。また、現金報酬とし、毎年、一定の時期に支給する。但し、業績連動報酬は、業務執行取締役について支給され、非業務執行取締役、社外取締役、監査役には支給されない。
非金銭報酬等は、業績向上や企業価値の増大、株主重視の経営意識を高めるためのインセンティブを与えることを目的とし、職務執行の対価として、新株予約権を無償で発行する。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3) 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等2023/06/28 13:25
当社グループは、継続的な事業の拡大を通じて、企業価値と企業体力を高めていくことを経営の目標に掲げております。経営指標としては、事業及び企業の収益力を表す各利益項目を重視し、特に売上高、営業利益及び経常利益の増額を目指してまいります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における売上原価は、2,186,181千円(前年同期比6.7%増)となりました。その結果、売上総利益は6,339,247千円となり、売上高に対する売上総利益の比率は74.4%(前連結会計年度は77.6%)となりました。2023/06/28 13:25
(営業利益・経常利益)
経費の合理化に努め、販売費及び一般管理費は6,484,500千円(前年同期比6.2%減)となり、営業損失は145,253千円(前年同期は営業利益193,706千円)となり、経常損失は127,071千円(前年同期は経常利益301,299千円)となりました。