有価証券報告書-第16期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法