日本海洋掘削(1606)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9052万
- 2009年9月30日 +31.9%
- 2億5130万
- 2010年3月31日 +14.38%
- 2億8745万
- 2010年12月31日 +25.1%
- 3億5959万
- 2011年3月31日 +0.81%
- 3億6249万
- 2011年6月30日 -5.18%
- 3億4371万
- 2011年9月30日 -9.28%
- 3億1181万
- 2011年12月31日 -7.96%
- 2億8700万
- 2012年3月31日 -1.42%
- 2億8294万
- 2012年6月30日 -6.82%
- 2億6364万
- 2012年9月30日 -4.7%
- 2億5126万
- 2012年12月31日 -1.44%
- 2億4765万
- 2013年3月31日 -5.62%
- 2億3372万
- 2013年6月30日 +2.1%
- 2億3864万
- 2013年9月30日 -6.63%
- 2億2282万
- 2013年12月31日 -7.64%
- 2億579万
- 2014年3月31日 +16.5%
- 2億3976万
- 2014年6月30日 +3.44%
- 2億4800万
- 2014年9月30日 +12.1%
- 2億7800万
- 2014年12月31日 +2.88%
- 2億8600万
- 2015年3月31日 -3.15%
- 2億7700万
- 2015年6月30日 -8.66%
- 2億5300万
- 2015年9月30日 -6.72%
- 2億3600万
- 2015年12月31日 -3.81%
- 2億2700万
- 2016年3月31日 +4.85%
- 2億3800万
- 2016年6月30日 -2.52%
- 2億3200万
- 2016年9月30日 +0.43%
- 2億3300万
- 2016年12月31日 -4.72%
- 2億2200万
- 2017年3月31日 -15.32%
- 1億8800万
- 2017年6月30日 ±0%
- 1億8800万
- 2017年9月30日 -5.85%
- 1億7700万
- 2017年12月31日 -2.26%
- 1億7300万
- 2018年3月31日 -57.23%
- 7400万
個別
- 2009年3月31日
- 1億8506万
- 2010年3月31日 +48.91%
- 2億7558万
- 2011年3月31日 +28.8%
- 3億5494万
- 2012年3月31日 -21.63%
- 2億7816万
- 2013年3月31日 -17.12%
- 2億3053万
- 2014年3月31日 +0.35%
- 2億3133万
- 2015年3月31日 +15.85%
- 2億6800万
- 2016年3月31日 -14.55%
- 2億2900万
- 2017年3月31日 -14.41%
- 1億9600万
- 2018年3月31日 -39.29%
- 1億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 5.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産と調整を行っております。2018/07/02 16:00
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額60百万円は、管理部門の設備投資額であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 5.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産と調整を行っております。2018/07/02 16:00
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額47百万円は、管理部門の設備投資額であります。
(リース契約損失引当金の見積りの変更) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/07/02 16:00 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
機械装置 2~10年
船舶 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/07/02 16:00