日本海洋掘削(1606)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2697万
- 2009年3月31日 +50.05%
- 1億9052万
- 2010年3月31日 +50.88%
- 2億8745万
- 2011年3月31日 +26.11%
- 3億6249万
- 2012年3月31日 -21.95%
- 2億8294万
- 2013年3月31日 -17.39%
- 2億3372万
- 2014年3月31日 +2.58%
- 2億3976万
- 2015年3月31日 +15.53%
- 2億7700万
- 2016年3月31日 -14.08%
- 2億3800万
- 2017年3月31日 -21.01%
- 1億8800万
- 2018年3月31日 -60.64%
- 7400万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2673万
- 2009年3月31日 +46.02%
- 1億8506万
- 2010年3月31日 +48.91%
- 2億7558万
- 2011年3月31日 +28.8%
- 3億5494万
- 2012年3月31日 -21.63%
- 2億7816万
- 2013年3月31日 -17.12%
- 2億3053万
- 2014年3月31日 +0.35%
- 2億3133万
- 2015年3月31日 +15.85%
- 2億6800万
- 2016年3月31日 -14.55%
- 2億2900万
- 2017年3月31日 -14.41%
- 1億9600万
- 2018年3月31日 -39.29%
- 1億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 5.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産と調整を行っております。2018/07/02 16:00
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額60百万円は、管理部門の設備投資額であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 5.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産と調整を行っております。2018/07/02 16:00
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額47百万円は、管理部門の設備投資額であります。
(リース契約損失引当金の見積りの変更) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/07/02 16:00 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
機械装置 2~10年
船舶 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/07/02 16:00