テクノホライゾン(6629)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 8億9993万
- 2010年9月30日 +23.02%
- 11億707万
- 2010年12月31日 -5.03%
- 10億5144万
- 2011年3月31日 -13.54%
- 9億911万
- 2011年6月30日
- -3億4807万
- 2011年9月30日 -28.34%
- -4億4673万
- 2011年12月31日 -9.71%
- -4億9011万
- 2012年3月31日 -123.83%
- -10億9703万
- 2012年6月30日
- -1億9962万
- 2012年9月30日
- -3016万
- 2012年12月31日 -405.04%
- -1億5236万
- 2013年3月31日
- 1676万
- 2013年6月30日
- -5億4723万
- 2013年9月30日 -3.89%
- -5億6853万
- 2013年12月31日 -181.73%
- -16億175万
- 2014年3月31日 -112.36%
- -34億151万
- 2014年6月30日
- 1億5857万
- 2014年9月30日 -47.51%
- 8322万
- 2014年12月31日 +140.42%
- 2億9万
- 2015年3月31日 -40%
- 1億2005万
- 2016年3月31日
- -2億7800万
- 2017年3月31日
- -1億4800万
個別
- 2011年3月31日
- 6287万
- 2012年3月31日 +445.2%
- 3億4279万
- 2013年3月31日 -47.04%
- 1億8154万
- 2014年3月31日
- -21億4164万
- 2015年3月31日
- 1259万
- 2016年3月31日 +796.97%
- 1億1300万
- 2017年3月31日
- -4000万
- 2018年3月31日
- 4500万
- 2019年3月31日 +851.11%
- 4億2800万
- 2020年3月31日 +42.76%
- 6億1100万
- 2021年3月31日 -26.84%
- 4億4700万
- 2022年3月31日 +757.94%
- 38億3500万
- 2023年3月31日
- -25億3700万
- 2024年3月31日
- 12億6300万
- 2025年3月31日
- -8億3800万
- 2026年3月31日
- 20億3600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 16:07
前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 法定実効税率 30.6% 税引前当期純損失を計 (調整) 上しているため、記載を - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 16:07
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 法定実効税率 30.6% 税金等調整前当期純損失 (調整) を計上しているため、記載 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 16:07
企業成長及び企業価値を測る指標として当社が重視している経営指標は、会社の本業の収益力を示す代表的な指標である売上高営業利益率と株主資本の効率化を測る代表的な指標である自己資本当期純利益率とし、その向上に努めております。
(4) 経営環境 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの業績は、シンガポールに本社があるESCO Pte.Ltd.の売上高が大幅に伸長したこと、新たに連結範囲に含まれた子会社が貢献したこと等により、売上高は50,624百万円(前期比4.1%増)となりました。営業利益は373百万円(前期比64.0%減)、経常利益は350百万円(前期比79.5%減)となりました。2025/06/27 16:07
2025年5月9日に公表しました「特別損失の計上及び業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ」の通り、事業譲り受けにより2024年7月から開始したプロフェッショナルワーク事業(緊急対策フィールドワーク事業)におけるソフトウェア仮勘定423百万円を取り崩し、特別損失を計上しました。また、学校向け校務システムの開発及び販売を行うウェルダンシステム株式会社について、直近の業績から事業環境等を踏まえ、当期末時点では超過収益力が見込めない状況にあると判断しました。その結果、のれん200百万円を特別損失に計上しました。以上により、親会社株主に帰属する当期純損失は616百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益1,001百万円)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2025/06/27 16:07
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。