減損損失、コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）、賃借料他3件
2011年3月
- 減損損失
- 416億5200万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8300万
- 投資その他の資産合計
- 1兆857億
- 剰余金の配当
- -303億5200万
2012年3月
- 減損損失
- 276億800万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 1兆582億
- 剰余金の配当
- -398億3800万
2013年3月
- 減損損失
- 258億1000万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- 387億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億9600万
- 投資その他の資産合計
- 1兆2115億
- 剰余金の配当
- -398億3800万
2014年3月
- 減損損失
- 488億3000万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- 411億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 1兆4943億
- 剰余金の配当
- -
2015年3月
- 減損損失
- 884億9500万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- 421億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 1兆7352億
- 剰余金の配当
- -
2016年3月
- 減損損失
- 2453億3400万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- 417億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 1兆5024億
- 剰余金の配当
- -
2017年3月
- 減損損失
- 263億9600万
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 1兆4554億
- 剰余金の配当
- -
2018年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -2320億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆5413億
- 剰余金の配当
- -
2019年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- 1860億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆3583億
- 剰余金の配当
- -
2020年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- 1380億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆4010億
- 剰余金の配当
- -
2021年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -2800億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆5752億
- 剰余金の配当
- -
2022年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- 3480億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆8624億
- 剰余金の配当
- -
2023年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- 20億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆8110億
- 剰余金の配当
- -
2024年3月
- 減損損失
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額（△は減少）
- -3940億
- 賃借料
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資その他の資産合計
- 3兆8191億
- 剰余金の配当
- -