5020 ENEOS HD

時価

2兆5991億円

PER 予

12.2倍

2011年以降

赤字-14.68倍
（2011-2024年）

0.79倍

2011年以降

0.43-1.1倍
（2011-2024年）

2.57%

ROE 予

6.51%

ROA 予

2.07%

会社分割による増加、短期貸付金の純増減額（△は増加）、休廃止鉱山特別対策費用他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会社分割による増加	短期貸付金の純増減額（△は増加）	休廃止鉱山特別対策費用	仕入債務の増減額（△は減少）	売上高（IFRS）	経常利益又は経常損失（△）	連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入	減価償却費及び償却費
2011/03	-25.5億	-85.6億	-	-1380億	-	4137億	-	-
2012/03	-	-98億赤拡	-	2488億黒転	-	4078億 -1.4%	-	-
2013/03	-	21億黒転	-	-426億赤転	-	3283億 -19.5%	-	-
2014/03	-	-67.7億赤転	105億	-842億赤拡	-	3023億 -7.9%	-	-
2015/03	-	59億黒転	-	-1193億赤拡	-	-1501億赤転	-	-
2016/03	-	-59.7億赤転	-	-819億赤縮	7.53兆	-86.1億赤縮	-	-
2017/03	-	89.5億黒転	-	-683億赤縮	7.03兆 -6.7%	3336億黒転	-	-
2018/03	-	-	-	-	10.3兆 +46.6%	94億 -97.2%	10.1億	2679億
2019/03	-	-	-	-	11.1兆 +8%	1696億大幅増	852億大幅増	2483億 -7.3%
2020/03	-	-	-	-	10兆 -10%	804億 -52.6%	-	3265億 +31.5%
2021/03	-	-	-	-	7.66兆 -23.5%	245億 -69.5%	28億 -96.7%	3269億 +0.1%
2022/03	-	-	-	-	10.9兆 +42.6%	1377億 +461.9%	1317億大幅増	3320億 +1.6%
2023/03	-	-	-	-	15兆 +37.5%	2123億 +54.2%	-	3502億 +5.5%
2024/03	-	-	-	-	13.9兆 -7.7%	-3.36億赤転	963億 -26.9%	3341億 -4.6%

2011年3月

会社分割による増加: -25億4800万
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -85億6000万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1379億7100万
売上高（IFRS）: -
経常利益又は経常損失（△）: 4136億6700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2012年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -98億200万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 2488億1900万
売上高（IFRS）: -
経常利益又は経常損失（△）: 4077億6500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2013年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 20億9700万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -425億6100万
売上高（IFRS）: -
経常利益又は経常損失（△）: 3283億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2014年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -67億7100万
休廃止鉱山特別対策費用: 104億6000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -842億500万
売上高（IFRS）: -
経常利益又は経常損失（△）: 3023億2900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2015年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 58億9600万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1193億2000万
売上高（IFRS）: -
経常利益又は経常損失（△）: -1501億1400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2016年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -59億7400万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -819億4800万
売上高（IFRS）: 7兆5308億
経常利益又は経常損失（△）: -86億800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2017年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 89億4900万
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -682億9200万
売上高（IFRS）: 7兆250億
経常利益又は経常損失（△）: 3335億6400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: -

2018年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 10兆3010億
経常利益又は経常損失（△）: 94億300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: 10億900万
減価償却費及び償却費: 2679億2200万

2019年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 11兆1296億
経常利益又は経常損失（△）: 1695億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: 851億9600万
減価償却費及び償却費: 2483億800万

2020年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 10兆117億
経常利益又は経常損失（△）: 803億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: 3265億4900万

2021年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 7兆6580億
経常利益又は経常損失（△）: 244億9800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: 28億
減価償却費及び償却費: 3268億9900万

2022年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 10兆9217億
経常利益又は経常損失（△）: 1376億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: 1316億6300万
減価償却費及び償却費: 3319億8200万

2023年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 15兆165億
経常利益又は経常損失（△）: 2122億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: -
減価償却費及び償却費: 3501億8200万

2024年3月

会社分割による増加: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
休廃止鉱山特別対策費用: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -
売上高（IFRS）: 13兆8566億
経常利益又は経常損失（△）: -3億3600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の売却による収入: 962億5900万
減価償却費及び償却費: 3340億5400万