建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 45億2378万
- 2009年5月31日 +42.5%
- 64億4642万
- 2010年5月31日 -8.2%
- 59億1811万
- 2011年5月31日 +3.38%
- 61億1800万
- 2012年5月31日 -1.15%
- 60億4741万
- 2013年5月31日 -1.44%
- 59億6012万
- 2014年5月31日 -6%
- 56億269万
- 2015年5月31日 +3.23%
- 57億8352万
- 2016年5月31日 +26.88%
- 73億3835万
- 2017年5月31日 -10.74%
- 65億5050万
- 2018年5月31日 +12.01%
- 73億3706万
- 2019年5月31日 +19.76%
- 87億8660万
- 2020年5月31日 -7.75%
- 81億583万
- 2021年5月31日 +6.78%
- 86億5560万
- 2022年5月31日 +10.99%
- 96億700万
- 2023年5月31日 -5.06%
- 91億2100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~55年
機械装置及び運搬具 4年~8年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、定額法を採用しております。残存価額は、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/08/30 11:46 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/08/30 11:46
前連結会計年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 当連結会計年度(自 2022年6月1日至 2023年5月31日) 建物及び構築物 32百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※6 固定資産の圧縮記帳2023/08/30 11:46
前連結会計年度において、国庫補助金等の受入れにより、建物及び構築物23百万円の圧縮記帳を行いました。また、当連結会計年度において、国庫補助金等の受入れはございません。
なお、有形固定資産に係る圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2023/08/30 11:46
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/08/30 11:46
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。