- 1417
- 2026/10/09
- 時価
- 3045億円
- PER 予
- 11.5倍
- 2011年以降
- 1.28-33.4倍
（2011-2026年） - PBR
- 1.06倍
- 2011年以降
- 0.4-1.32倍
（2011-2026年） - 配当 予
- 2.85%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ミライト・ワン（1417）の繰延税金負債の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 12億8500万
- 2019年6月30日 +42.41%
- 18億3000万
- 2019年9月30日 +7.92%
- 19億7500万
- 2019年12月31日 +30.38%
- 25億7500万
- 2020年3月31日 -35.92%
- 16億5000万
- 2020年6月30日 -20.12%
- 13億1800万
- 2020年9月30日 -20.64%
- 10億4600万
- 2020年12月31日 -60.04%
- 4億1800万
- 2021年3月31日 +172.49%
- 11億3900万
- 2021年6月30日 -0.18%
- 11億3700万
- 2021年9月30日 -1.5%
- 11億2000万
- 2021年12月31日 -16.07%
- 9億4000万
- 2022年3月31日 -32.34%
- 6億3600万
- 2022年6月30日 +456.92%
- 35億4200万
- 2022年9月30日 +4.18%
- 36億9000万
- 2022年12月31日 +4.28%
- 38億4800万
- 2023年3月31日 -9.41%
- 34億8600万
- 2023年6月30日 +5.79%
- 36億8800万
- 2023年9月30日 -7%
- 34億3000万
- 2023年12月31日 -2.77%
- 33億3500万
- 2024年3月31日 +127.68%
- 75億9300万
- 2024年6月30日 -34.01%
- 50億1100万
- 2024年9月30日 +20.26%
- 60億2600万
- 2024年12月31日 -3.8%
- 57億9700万
- 2025年3月31日 -1.57%
- 57億600万
- 2025年6月30日 -4.1%
- 54億7200万
- 2025年9月30日 +6.85%
- 58億4700万
- 2025年12月31日 +9.27%
- 63億8900万
- 2026年3月31日 +7.67%
- 68億7900万
- 2026年6月30日 +9.13%
- 75億700万
有報情報
- #1 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
- ※7 土地の再評価2026/06/22 12:00
土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、一部の連結子会社においては事業用の土地の再評価を行っております。なお、連結決算上必要な調整を行い、再評価に係る繰延税金負債を控除した金額を土地再評価差額金として純資産の部に計上しております。
(1) 再評価の方法 - #2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の取得により新たに光陽ホールディングス株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/06/22 12:00
なお、2024年12月16日に同社の全株式を取得し、株式の取得価額が2,650百万円、のれんが324百万円増加しております。流動資産 5,912 百万円 固定負債 △414 繰延税金負債 △1,338 非支配株主持分 △2,268
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/22 12:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/22 12:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
