- 1417
- 2026/08/31
- 時価
- 3310億円
- PER 予
- 12.5倍
- 2011年以降
- 1.28-33.4倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.16倍
- 2011年以降
- 0.4-1.32倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 2.62%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 1203億7600万
- 2020年3月31日 +5.02%
- 1264億2200万
個別
- 2019年3月31日
- 1412億4500万
- 2020年3月31日 -4.97%
- 1342億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2020/06/25 11:01
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2020/06/25 11:01
①有形固定資産
主として、機械、運搬具及び工具器具備品であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用し
ております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を
採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/25 11:01 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/25 11:01前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)土地 19 百万円 - 百万円 その他 4 4 計 23 4 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/06/25 11:01前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)土地 789 百万円 388 百万円 建物及び構築物 27 0 機械、運搬具及び工具器具備品 4 17 計 821 406 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/25 11:01前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 564 百万円 56 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 56 49 その他 16 - 計 637 106 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/25 11:01 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/25 11:01
(単位:百万円) - #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式交換により新たに株式会社TTK他8社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式交換による子会社資金の受入額(純額)との関係は、次のとおりであります。2020/06/25 11:01
株式交換により新たに株式会社ソルコム他7社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式交換による子会社資金の受入額(純額)との関係は、次のとおりであります。流動資産 18,334 百万円 固定資産 11,200 負ののれん発生益 △812
株式交換により新たに四国通建株式会社他1社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式交換による子会社資金の受入額(純額)との関係は、次のとおりであります。流動資産 23,062 百万円 固定資産 16,646 負ののれん発生益 △8,145 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2020/06/25 11:01
当連結会計年度末の総資産は、3,521億3千4百万円で前連結会計年度末比206億7千2百万円の増加となりました。内訳は、流動資産で前連結会計年度末比146億2千6百万円増加し、固定資産で前連結会計年度末比60億4千5百万円増加しております。主な要因は、完成工事未収入金等の売掛債権の増加及び設備投資に伴う建物及び構築物が増加したことによるものであります。
負債は、1,334億2千4百万円で前連結会計年度末比15億2千1百万円の増加となりました。内訳は、流動負債で前連結会計年度末比158億3千万円増加し、固定負債で前連結会計年度末比143億8百万円減少しております。流動負債は、工事未払金等の買掛債務の増加及び短期借入の実施により増加し、固定負債は、転換社債型新株予約権付社債の繰上償還により減少しております。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/25 11:01
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2020/06/25 11:01
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/25 11:01
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。