- 1417
- 2026/08/31
- 時価
- 3310億円
- PER 予
- 12.5倍
- 2011年以降
- 1.28-33.4倍
（2011-2026年） - PBR
- 1.16倍
- 2011年以降
- 0.4-1.32倍
（2011-2026年） - 配当 予
- 2.62%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 2165億4400万
- 2026年3月31日 +4.51%
- 2263億1900万
個別
- 2025年3月31日
- 2661億3400万
- 2026年3月31日 +1.99%
- 2714億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2026/06/22 12:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1) リース資産の内容2026/06/22 12:00
①有形固定資産
主として、機械、運搬具及び工具器具備品であります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 12:00
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2026/06/22 12:00前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)土地 22 百万円 - 百万円 建物及び構築物等 196 0 機械、運搬具及び工具器具備品 3 6 計 222 6 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2026/06/22 12:00前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)土地 1,134 百万円 189 百万円 建物及び構築物等 7 2 機械、運搬具及び工具器具備品 19 28 その他 △2 - 計 1,157 220 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2026/06/22 12:00前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 88 百万円 52 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 12 21 その他 43 26 計 144 101 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/22 12:00 - #8 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/22 12:00
(単位:百万円) - #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の取得により新たに光陽ホールディングス株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/06/22 12:00
なお、2024年12月16日に同社の全株式を取得し、株式の取得価額が2,650百万円、のれんが324百万円増加しております。流動資産 5,912 百万円 固定資産 503 のれん 1,006
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2026/06/22 12:00
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高(百万円) 割合(%) 売上高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、5,733億9千3百万円で前連結会計年度末比356億5千4百万円の増加となりました。内訳は、流動資産で前連結会計年度末比258億7千9百万円増加し、固定資産で前連結会計年度末比97億7千4百万円増加しております。主な要因は、流動資産は完成工事高の増加に伴い受取手形・完成工事未収入金等が増加し、固定資産は建物及び構築物、投資有価証券が増加したことによるものであります。
負債は、2,849億4千6百万円で前連結会計年度末比170億8千3百万円の増加となりました。内訳は、流動負債で前連結会計年度末比152億9千3百万円増加し、固定負債で前連結会計年度末比17億9千万円増加しております。主な要因は、流動負債は短期借入金及び未成工事受入金が増加し、固定負債はリース債務が増加したことによるものであります。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 12:00
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/22 12:00
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
