- 3167
- 2026/10/16
- 時価
- 1833億円
- PER 予
- 15.58倍
- 2012年以降
- 8.66-25.33倍
(2012-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2012年以降
- 0.88-2.62倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.86%
- ROE 予
- 10.65%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/06/25 13:56
自社利用のソフトウエア 5年
(3) リース資産 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/25 13:56
(表示方法の変更)前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 税務上の繰越欠損金 37 - ソフトウエア 15 15 会社分割に伴う関係会社株式 11 11
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「賞与引当金」、「前払年金費用」は、表示上の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の注記の組み替えを行っております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2020/06/25 13:56
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 9~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 繰延資産
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
社債発行費 償還期間2020/06/25 13:56