- 3167
- 2026/09/11
- 時価
- 1822億円
- PER 予
- 15.49倍
- 2012年以降
- 8.66-25.33倍
(2012-2026年) - PBR
- 1.65倍
- 2012年以降
- 0.88-2.62倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 10.65%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TOKAI HD(3167)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -5億7300万
- 2012年3月31日
- -1億4900万
- 2013年3月31日
- 10億100万
- 2014年3月31日 +14.99%
- 11億5100万
- 2015年3月31日 +106.6%
- 23億7800万
- 2016年3月31日 -51.51%
- 11億5300万
- 2017年3月31日 +84.39%
- 21億2600万
- 2018年3月31日 +19.85%
- 25億4800万
- 2019年3月31日 -38.27%
- 15億7300万
- 2020年3月31日 -81.56%
- 2億9000万
- 2021年3月31日 +319.31%
- 12億1600万
- 2022年3月31日 -50.25%
- 6億500万
- 2023年3月31日 +140.99%
- 14億5800万
- 2024年3月31日 +130.66%
- 33億6300万
- 2025年3月31日 +27.8%
- 42億9800万
- 2026年3月31日 +64.15%
- 70億5500万
個別
- 2013年3月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2022年3月31日
- -100万
- 2023年3月31日
- 2億5600万
- 2024年3月31日 -73.83%
- 6700万
- 2025年3月31日 +252.24%
- 2億3600万
- 2026年3月31日 +151.69%
- 5億9400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 15:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 1,509百万円 3,992百万円 法人税等及び税効果額 △463 △1,225 その他有価証券評価差額金 934 2,756 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △105 △264 前払年金費用 △19 △26
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,807 △3,029 退職給付に係る資産 △2,079 △2,899
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債合計は115,123百万円となり、前連結会計年度末と比較して135百万円の減少となりました。これは主として、短期借入金が3,205百万円増加した一方で、支払手形及び買掛金が2,523百万円、長期借入金が1,478百万円、それぞれ減少したこと等によるものであります。2026/06/22 15:09
純資産合計は104,462百万円となり、前連結会計年度末と比較して8,607百万円の増加となりました。これは主として、剰余金の配当4,463百万円の実施および自己株式2,000百万円の取得による減少の一方で、親会社株主に帰属する当期純利益10,749百万円を計上したことに加え、その他有価証券評価差額金が2,756百万円、退職給付に係る調整累計額が1,316百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。
② キャッシュ・フローの状況