建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 4～12年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)による定額法を採用しています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2021/05/28 15:05

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	―百万円	551百万円
機械装置及び運搬具	―	0

2021/05/28 15:05

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	280百万円	59百万円
機械装置及び運搬具	―	0

2021/05/28 15:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

※6 減損損失の内訳

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	800百万円	2,514百万円
有形固定資産「その他」	163	412

(前連結会計年度)
当社及び一部の連結子会社は事業別又は店舗別にグルーピングを行い、また、賃貸不動産及び遊休資産等については個別に減損損失の認識の判定をしております。

2021/05/28 15:05

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

1.賃貸等不動産の概要
当社は、東京都及びその他の地域において、賃貸用の土地及び建物を所有しております。
2. 賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価

2021/05/28 15:05

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/05/28 15:05

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/05/28 15:05

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 5～10年
商標権 10年
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
均等償却を採用しております。2021/05/28 15:05