#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 4～12年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)による定額法を採用しています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2021/05/28 15:05
#2 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の当期増加額は、業務システム等の新規取得及び開発によるものであります。2021/05/28 15:05
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 5～10年
商標権 10年
2021/05/28 15:05
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)による定額法を採用しています。
(3)リース資産
2021/05/28 15:05