TSI HD（3608）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2011年8月31日: 18億1800万
2011年11月30日 -61.28%: 7億400万
2012年2月29日 +31.96%: 9億2900万
2012年5月31日 -44.56%: 5億1500万
2012年8月31日 +155.15%: 13億1400万
2012年11月30日 -65.98%: 4億4700万
2013年2月28日 +38.93%: 6億2100万
2013年5月31日 -48.95%: 3億1700万
2013年8月31日 +216.72%: 10億400万
2013年11月30日 -68.13%: 3億2000万
2014年2月28日 +75%: 5億6000万
2014年5月31日 -49.11%: 2億8500万
2014年8月31日 +218.6%: 9億800万
2014年11月30日 -65.2%: 3億1600万
2015年2月28日 +90.82%: 6億300万
2015年5月31日 -60.53%: 2億3800万
2015年8月31日 +169.75%: 6億4200万
2015年11月30日 -60.12%: 2億5600万
2016年2月29日 +155.47%: 6億5400万
2016年5月31日 -49.08%: 3億3300万
2016年8月31日 +164.56%: 8億8100万
2016年11月30日 -49.49%: 4億4500万
2017年2月28日 +50.56%: 6億7000万
2017年5月31日 -39.25%: 4億700万
2017年8月31日 +137.59%: 9億6700万
2017年11月30日 -58.43%: 4億200万
2018年2月28日 +41.29%: 5億6800万
2018年5月31日 -26.06%: 4億2000万
2018年8月31日 +139.52%: 10億600万
2018年11月30日 -70.08%: 3億100万
2019年2月28日 +85.38%: 5億5800万
2019年5月31日 -32.08%: 3億7900万
2019年8月31日 +152.77%: 9億5800万
2019年11月30日 -58.98%: 3億9300万
2020年2月29日 +43%: 5億6200万
2020年5月31日 -48.4%: 2億9000万
2020年8月31日 +150.69%: 7億2700万
2020年11月30日 -55.98%: 3億2000万
2021年2月28日 +70%: 5億4400万
2021年5月31日 -48.53%: 2億8000万
2021年8月31日 +128.93%: 6億4100万
2021年11月30日 -53.82%: 2億9600万
2022年2月28日 +66.89%: 4億9400万
2022年5月31日 -32.79%: 3億3200万
2022年8月31日 +129.22%: 7億6100万
2022年11月30日 -32.33%: 5億1500万
2023年2月28日 +23.5%: 6億3600万
2023年5月31日 -18.71%: 5億1700万
2023年8月31日 +62.09%: 8億3800万
2023年11月30日 -53.22%: 3億9200万
2024年2月29日 +29.34%: 5億700万
2024年5月31日 -14.4%: 4億3400万
2024年8月31日 +61.75%: 7億200万
2024年11月30日 -43.16%: 3億9900万
2025年2月28日 +10.28%: 4億4000万
2025年5月31日 -15.23%: 3億7300万
2025年8月31日 +64.08%: 6億1200万
2025年11月30日 -52.45%: 2億9100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
時価法を採用しております。
③棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/05/23 15:31
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/05/23 15:31