有価証券報告書-第37期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資有価証券」、「長期貸付金」、「破産更生債権等」および「長期前払費用」ならびに「保険積立金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資有価証券」、「長期貸付金」、「破産更生債権等」および「長期前払費用」ならびに「保険積立金」に表示しておりました、4,041千円、31,947千円、19,073千円および23,741千円ならびに81,035千円は、「投資その他の資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「流動負債」の「前受金」および「預り金」ならびに「前受収益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「前受金」および「預り金」ならびに「前受収益」に表示しておりました、5,488千円および56,500千円ならびに7,073千円は、「流動負債」の「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「出資金の回収による収入」および「貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「出資金の回収による収入」および「貸付金の回収による収入」に表示しておりました、1,010千円および6,206千円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資有価証券」、「長期貸付金」、「破産更生債権等」および「長期前払費用」ならびに「保険積立金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資有価証券」、「長期貸付金」、「破産更生債権等」および「長期前払費用」ならびに「保険積立金」に表示しておりました、4,041千円、31,947千円、19,073千円および23,741千円ならびに81,035千円は、「投資その他の資産」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「流動負債」の「前受金」および「預り金」ならびに「前受収益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「前受金」および「預り金」ならびに「前受収益」に表示しておりました、5,488千円および56,500千円ならびに7,073千円は、「流動負債」の「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「出資金の回収による収入」および「貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「出資金の回収による収入」および「貸付金の回収による収入」に表示しておりました、1,010千円および6,206千円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。