#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)および平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
機械及び装置 2～13年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/27 11:35
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社4社のうち1社は定率法によっています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)および平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。その他の連結子会社3社は、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/27 11:35