商品の競争力の強化を図るため、新製品・新技術の開発を目指した各種の研究開発を行っている。当連結会計年度における当社グループ全体での研究開発費は206百万円である。
造船事業では、温室効果ガスや窒素酸化物等の排出規制に代表される環境問題、エネルギー効率向上のための省エネルギー技術等、船舶を取り巻く社会要請に対応して、これらの課題解決に資する要素技術の研究・開発に重点的に取り組んだ。さらにこの研究成果を取り入れた新船型開発を実施し、実用化に至った。併せて、関連する先端技術の調査も行った。
並行して、種々の設計システムの開発研究も実施した。昨年度と同様に3次元CADシステムの適用領域の拡大を最重点課題とし、現有システムの機能改善に加え、モデルビューワーなど環境整備、現業支援に向けたシステム構築を行った。平成26年度は継続的な機能改善による適用範囲拡大に加えて、3次元モデル活用による生産効率向上に対して重点的に取り組む。なお、造船事業部門の研究開発費は183百万円である。
陸上事業では、機械式駐車装置においては客先ニーズに応えるべく新機種の開発と現状機種の改良、コストダウンに取組み、建設工事用機械においては、新機種開発及び技術競争力の強化を図った。
また、化粧品・医薬品製造用の乳化装置及び攪拌機等の新技術開発を行った。なお、研究開発費は18百万円である。
レジャー事業では、新機種開発に取組んだ。なお、研究開発費は5百万円である。