有価証券報告書-第4期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法(在外連結子会社は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物・・・・ 2～10年
機械装置及び運搬具・・ 5～10年
その他・・・・・・・・ 2～8年
(ロ)無形固定資産
土地使用権については、使用年数に基づく定額法によっております。