#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/11/12 15:01
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (資産)
流動資産につきましては14,985百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,166百万円の増加となりました。これは主として、商品及び製品の増加377百万円、原材料及び貯蔵品の増加149百万円、受取手形及び売掛金の増加419百万円によるものであります。固定資産につきましては31,688百万円となり、前連結会計年度末に比べ15,112百万円の増加となりました。これは主として、建物及び構築物の増加2,205百万円、機械装置及び運搬具の増加6,655百万円、建設仮勘定の増加6,104百万円によるものであります。
(負債)
2019/11/12 15:01
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～30年
機械装置及び運搬具 5年～10年
2019/11/12 15:01
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/11/12 15:01
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は平成28年4月1日
以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～30年
機械装置及び運搬具 5年～10年
② 無形固定資産
当社は、自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社は、以下の耐用年数に基づく定額法を採用しております。
特許権 10年
商標権 5年
ソフトウェア 5年2019/11/12 15:01