建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年12月31日
- 74万
- 2010年12月31日 -16.67%
- 62万
- 2011年12月31日 -16.77%
- 51万
- 2012年12月31日 +916.47%
- 524万
- 2013年12月31日 -13.02%
- 456万
- 2014年12月31日 -13.28%
- 395万
- 2015年12月31日 +45.53%
- 575万
- 2016年12月31日 +11.12%
- 639万
- 2017年12月31日 +25.06%
- 800万
- 2018年12月31日 ±0%
- 800万
- 2019年12月31日 ±0%
- 800万
- 2020年12月31日 ±0%
- 800万
- 2021年12月31日 ±0%
- 800万
- 2022年12月31日 -37.5%
- 500万
- 2024年1月31日 ±0%
- 500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2024/04/26 9:21
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/04/26 9:21
※建物、機械装置に付されている担保については、借入金元本返済に関わらず担保金額が減少しないた前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2024年1月31日) 建物 ―百万円 9,527百万円 機械装置 11,024百万円 39,517百万円
め、担保設定時の金額を記載しております。なお、担保設定額は全て外貨建てになっております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2024/04/26 9:21
流動資産につきましては36,264百万円となり、前連結会計年度末に比べ20,584百万円の減少となりました。これは主として、棚卸資産が1,575百万円増加した一方で、現預金が20,826百万円、売上債権が1,575百万円減少したことによるものであります。固定資産につきましては134,735百万円となり、前連結会計年度末に比べ52,057百万円の増加となりました。これは主として、機械装置及び運搬具が2,111百万円減少した一方で、建設仮勘定が49,625百万円、建物及び構築物が3,320百万円増加したことによるものであります。
(負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/04/26 9:21
建物及び構築物 5年~30年
機械装置及び運搬具 5年~10年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2024/04/26 9:21
定率法を採用しております。(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。