- 6055
- 2026/08/28
- 時価
- 2253億円
- PER 予
- 20.39倍
- 2012年以降
- 4.84-49.58倍
(2012-2026年) - PBR
- 3.5倍
- 2012年以降
- 0.57-8.5倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 1.63%
- ROE 予
- 17.16%
- ROA 予
- 14.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジャパンマテリアル(6055)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1億2903万
- 2011年9月30日 -1.06%
- 1億2766万
- 2011年12月31日 -18.75%
- 1億372万
- 2012年3月31日 +35.56%
- 1億4060万
- 2012年6月30日 +9.5%
- 1億5396万
- 2012年9月30日 -11.09%
- 1億3689万
- 2012年12月31日 -34.02%
- 9031万
- 2013年3月31日 +32.51%
- 1億1968万
- 2013年6月30日 +19.75%
- 1億4331万
- 2013年9月30日 -6.32%
- 1億3426万
- 2013年12月31日 -35.25%
- 8693万
- 2014年3月31日 +57.17%
- 1億3663万
- 2014年6月30日 +6.98%
- 1億4617万
- 2014年9月30日 +8.04%
- 1億5792万
- 2014年12月31日 -40.54%
- 9390万
- 2015年3月31日 +60.78%
- 1億5097万
- 2015年6月30日 +15.79%
- 1億7482万
- 2015年9月30日 -3.39%
- 1億6888万
- 2015年12月31日 -30.03%
- 1億1817万
- 2016年3月31日 +66.5%
- 1億9675万
- 2016年6月30日 +19.87%
- 2億3585万
- 2016年9月30日 -8.08%
- 2億1680万
- 2016年12月31日 -39.57%
- 1億3100万
- 2017年3月31日 +71.8%
- 2億2507万
- 2017年6月30日 +6.14%
- 2億3888万
- 2017年9月30日 -6.78%
- 2億2268万
- 2017年12月31日 -32.79%
- 1億4967万
- 2018年3月31日 +74.12%
- 2億6061万
個別
- 2011年3月31日
- 8511万
- 2012年3月31日 -12.67%
- 7433万
- 2013年3月31日 -22.72%
- 5744万
- 2014年3月31日 +46.96%
- 8441万
- 2015年3月31日 -7.29%
- 7826万
- 2016年3月31日 +10.57%
- 8653万
- 2017年3月31日 -12.04%
- 7612万
- 2018年3月31日 +28.33%
- 9768万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 14:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 95百万円 80百万円 繰延税金負債合計 39百万円 135百万円 繰延税金資産(負債)の純額 369百万円 311百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 14:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 303百万円 234百万円 繰延税金負債合計 200百万円 272百万円 繰延税金資産(負債)の純額 824百万円 720百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a 繰延税金資産2026/06/23 14:00
繰延税金資産については、将来の課税所得を見積り、回収可能性を検討して評価性引当額を計上しております。なお、当該課税所得を見積るにあたって、前提とした条件や仮定に変更が生じ、その見積額が減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。
b 工事売上高及び工事損失引当金