#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/24 15:02
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産の部)
当連結会計年度末における資産合計は34,739百万円となり、前連結会計年度末に比べ568百万円増加しました。これは主に仕掛品が1,713百万円減少、リース債権及びリース投資資産が422百万円減少、差入保証金が343百万円減少、建物及び構築物が270百万円減少、原材料及び貯蔵品が222百万円減少したものの、現金及び預金が3,532百万円増加したことによります。
(負債の部)
2020/06/24 15:02
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主に定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。
2020/06/24 15:02
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/24 15:02