セルシス(3663)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 885万
- 2014年9月30日 +105.7%
- 1821万
- 2014年12月31日 +359.17%
- 8365万
- 2015年3月31日 -13.19%
- 7262万
- 2015年6月30日 +81.5%
- 1億3181万
- 2015年9月30日 -25.45%
- 9827万
- 2015年12月31日 -20.98%
- 7765万
- 2016年3月31日 -4.89%
- 7385万
- 2016年6月30日 +81.9%
- 1億3434万
- 2016年9月30日 -34.54%
- 8794万
- 2016年12月31日 -20.6%
- 6983万
- 2017年3月31日 +8.81%
- 7598万
- 2017年6月30日 +67.33%
- 1億2713万
- 2017年9月30日 -29.84%
- 8919万
- 2017年12月31日 -50.61%
- 4405万
- 2018年3月31日 +97.32%
- 8692万
- 2018年6月30日 +45.52%
- 1億2648万
- 2018年9月30日 -32.97%
- 8478万
- 2018年12月31日 -46.63%
- 4524万
- 2019年3月31日 +117.06%
- 9820万
- 2019年6月30日 +53.95%
- 1億5119万
- 2019年9月30日 -27.31%
- 1億990万
- 2019年12月31日 -45.04%
- 6040万
- 2020年3月31日 +88.24%
- 1億1370万
- 2020年6月30日 +49.29%
- 1億6975万
- 2020年9月30日 -31.41%
- 1億1643万
- 2020年12月31日 -41.58%
- 6802万
- 2021年3月31日 +66.59%
- 1億1332万
- 2021年6月30日 +50.39%
- 1億7042万
- 2021年9月30日 -34.02%
- 1億1245万
- 2021年12月31日 -42.75%
- 6437万
- 2022年3月31日 +77.81%
- 1億1447万
- 2022年6月30日 +55.27%
- 1億7773万
- 2022年9月30日 -29.15%
- 1億2592万
- 2022年12月31日 -40.58%
- 7481万
- 2023年3月31日 +73.85%
- 1億3006万
- 2023年6月30日 -47.86%
- 6782万
- 2023年9月30日 +71.14%
- 1億1607万
- 2023年12月31日 -46.93%
- 6160万
- 2024年3月31日 +97.88%
- 1億2189万
- 2024年6月30日 +54.76%
- 1億8863万
- 2024年9月30日 -30.78%
- 1億3057万
- 2024年12月31日 -50.94%
- 6406万
個別
- 2014年12月31日
- 149万
- 2015年12月31日 +53.24%
- 229万
- 2016年12月31日 +210.96%
- 712万
- 2017年12月31日 -49.59%
- 359万
- 2018年12月31日 -1.03%
- 355万
- 2019年12月31日 +37.59%
- 489万
- 2020年12月31日 +57.53%
- 770万
- 2021年12月31日 +90.04%
- 1463万
- 2022年12月31日 +335.45%
- 6374万
- 2023年12月31日 -3.36%
- 6160万
- 2024年12月31日 +4%
- 6406万
- 2025年3月31日 +105.61%
- 1億3172万
- 2025年6月30日 +53.22%
- 2億182万
- 2025年9月30日 -31.24%
- 1億3876万
- 2025年12月31日 -49.2%
- 7049万
- 2026年3月31日 +98.9%
- 1億4022万
- 2026年6月30日 +53.23%
- 2億1486万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/03/31 12:01
(表示方法の変更)前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当及び賞与 75,988 千円 246,897 千円 賞与引当金繰入額 6,231 12,276 法定福利費 37,255 51,561
「貸倒引当金繰入額」は、重要性が増したため、当事業年度より主要な費目として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度におきましても、主要な費目として表示しております。 - #2 売上原価明細書(連結)
- 実際原価計算に基づく個別原価計算を採用しております。2026/03/31 12:01
※1 労務費の主な内容は次のとおりであります。 給与手当及び賞与 1,241,965 千円 賞与引当金繰入額 58,222 法定福利費 202,908 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/31 12:01
(注)評価性引当額が432,952千円減少しております。主な変動要因は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことに伴うものであります。前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 減価償却費 43,041 260,524 賞与引当金 22,159 21,590 株式評価損 251,113 ―
(表示方法の変更) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/31 12:01
賞与引当金
従業員賞与の支払いに備えるため、支給見込額に基づき計上しております。