- 3173
- 2026/09/07
- 時価
- 101億円
- PER 予
- 9.24倍
- 2012年以降
- 5.48-180.73倍
(2012-2026年) - PBR
- 1.1倍
- 2012年以降
- 0.5-1.88倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 3.38%
- ROE 予
- 11.87%
- ROA 予
- 3.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
Cominix(3173)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 8130万
- 2011年3月31日 +36.83%
- 1億1124万
- 2012年3月31日 +14.23%
- 1億2706万
- 2013年3月31日 -2.47%
- 1億2393万
- 2014年3月31日 +20.17%
- 1億4892万
- 2015年3月31日 +7.14%
- 1億5954万
- 2016年3月31日 +3.03%
- 1億6437万
- 2017年3月31日 -6.83%
- 1億5314万
- 2018年3月31日 +11.16%
- 1億7024万
- 2019年3月31日 +12.9%
- 1億9220万
- 2020年3月31日 -13.86%
- 1億6556万
- 2021年3月31日 -23.82%
- 1億2612万
- 2022年3月31日 +53.38%
- 1億9346万
- 2023年3月31日 -5.41%
- 1億8300万
- 2024年3月31日 +4.92%
- 1億9200万
- 2025年3月31日 +42.19%
- 2億7300万
- 2026年3月31日 +8.06%
- 2億9500万
個別
- 2010年3月31日
- 8100万
- 2011年3月31日 +37.33%
- 1億1124万
- 2012年3月31日 +14.23%
- 1億2706万
- 2013年3月31日 -2.47%
- 1億2393万
- 2014年3月31日 +11.52%
- 1億3820万
- 2015年3月31日 +8.23%
- 1億4957万
- 2016年3月31日 +2.96%
- 1億5400万
- 2017年3月31日 -12.38%
- 1億3494万
- 2018年3月31日 +13.71%
- 1億5344万
- 2019年3月31日 +16.83%
- 1億7927万
- 2020年3月31日 -13.31%
- 1億5541万
- 2021年3月31日 -25.65%
- 1億1555万
- 2022年3月31日 +53.09%
- 1億7690万
- 2023年3月31日 -7.29%
- 1億6400万
- 2024年3月31日 +2.44%
- 1億6800万
- 2025年3月31日 +7.74%
- 1億8100万
- 2026年3月31日 +6.08%
- 1億9200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/18 13:08
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び賞与 2,458 百万円 3,152 百万円 賞与引当金繰入額 273 百万円 295 百万円 役員賞与引当金繰入額 24 百万円 37 百万円 退職給付費用 125 百万円 107 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
主として移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品、仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/18 13:08 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 13:08
(注) 計上の理由及びその額の算定方法は「重要な会計方針」に記載のとおりであります。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 696 103 55 743 賞与引当金 181 192 181 192 役員賞与引当金 24 35 24 35 役員退職慰労引当金 228 16 - 245 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:08
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 176 百万円 153 百万円 賞与引当金 55 百万円 59 百万円 未払事業税 5 百万円 10 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:08
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 334 百万円 391 百万円 賞与引当金 79 百万円 91 百万円 未払事業税 12 百万円 18 百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ取引により生ずる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~41年
構築物 3~20年
機械及び装置 10年
車両運搬具 4~5年
工具、器具及び備品 3~20年2026/06/18 13:08