訂正有価証券報告書-第34期(2023/09/01-2024/08/31)
※5 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日)
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングしておりま
す。収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失187,131千円として特別損失に計上しました。
種類ごとの内訳は、建物151,668千円、その他35,462千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価
値がマイナスであるものは回収可能価額を零としております。
当連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日)
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングしておりま
す。収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失262,712千円として特別損失に計上しました。
種類ごとの内訳は、建物216,822千円、その他45,890千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価
値がマイナスであるものは回収可能価額を零としております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 店舗 | 建物等 | 茨城県稲敷市 |
| 店舗 | 建物等 | 北海道札幌市 |
| 店舗 | 建物等 | 香川県綾歌郡 |
| 店舗 | 建物等 | 愛知県岡崎市 |
| 店舗 | 建物等 | 滋賀県草津市 |
| 店舗 | 建物等 | 宮崎県延岡市 |
| 店舗 | 建物 | 茨城県鹿嶋市 |
| 店舗 | 建物 | 埼玉県春日部市 |
| 店舗 | 建物等 | 京都府京都市 |
| 店舗 | 建物 | 静岡県磐田市 |
| 店舗 | 建物等 | 石川県小松市 |
| 店舗 | 建物等 | 徳島県徳島市 |
| 店舗 | 建物等 | 愛知県一宮市 |
| 店舗 | 建物等 | 富山県富山市 |
| 店舗 | 建物等 | 新潟県新潟市 |
| 店舗 | 建物等 | 北海道北斗市 |
| 店舗 | 建物等 | 北海道旭川市 |
| 店舗 | 建物等 | 石川県白山市 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングしておりま
す。収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失187,131千円として特別損失に計上しました。
種類ごとの内訳は、建物151,668千円、その他35,462千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価
値がマイナスであるものは回収可能価額を零としております。
当連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 店舗 | 建物 | 茨城県稲敷市 |
| 店舗 | 建物等 | 静岡県浜松市 |
| 店舗 | 建物等 | 愛媛県新居浜市 |
| 店舗 | 建物等 | 山口県山陽小野田市 |
| 店舗 | 建物 | 愛知県岡崎市 |
| 店舗 | 建物 | 埼玉県東松山市 |
| 店舗 | 建物 | 北海道帯広市 |
| 店舗 | 建物等 | 北海道北見市 |
| 店舗 | 建物等 | 福岡県福津市 |
| 店舗 | 建物等 | 北海道釧路郡 |
| 店舗 | 建物 | 埼玉県春日部市 |
| 店舗 | 建物等 | 宮城県石巻市 |
| 店舗 | 建物等 | 山形県天童市 |
| 店舗 | 建物 | 京都府京都市 |
| 店舗 | 建物 | 静岡県磐田市 |
| 店舗 | 建物 | 静岡県富士宮市 |
| 店舗 | 建物 | 茨城県土浦市 |
| 店舗 | 建物 | 石川県小松市 |
| 店舗 | 建物 | 徳島県徳島市 |
| 店舗 | 建物 | 青森県つがる市 |
| 店舗 | 建物 | 新潟県新潟市 |
| 店舗 | 建物 | 北海道北斗市 |
| 店舗 | 建物等 | 宮城県宮城郡 |
| 店舗 | 建物 | 北海道旭川市 |
| 店舗 | 建物 | 石川県白山市 |
| 店舗 | 建物等 | 鳥取県鳥取市 |
| 店舗 | 建物等 | 鳥取県西伯郡 |
| 店舗 | 建物等 | 岐阜県土岐市 |
| 店舗 | 建物等 | 愛知県豊川市 |
| 店舗 | 建物等 | 奈良県橿原市 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングしておりま
す。収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失262,712千円として特別損失に計上しました。
種類ごとの内訳は、建物216,822千円、その他45,890千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価
値がマイナスであるものは回収可能価額を零としております。