- 6064
- 2021/03/29
- 時価
- 78億円
- PER 予
- 17.53倍
- 2012年以降
- 赤字-4710.53倍
(2012-2020年) - PBR
- 1.58倍
- 2012年以降
- 1.78-17.73倍
(2012-2020年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 9.02%
- ROA 予
- 4.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アクトコール(6064)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2013年5月31日
- 3億1357万
- 2013年8月31日 -2.5%
- 3億573万
- 2013年11月30日 +8.02%
- 3億3026万
- 2014年2月28日 -2.62%
- 3億2161万
- 2014年5月31日 -2.69%
- 3億1296万
- 2014年8月31日 -2.76%
- 3億431万
- 2014年11月30日 -6.05%
- 2億8590万
- 2015年2月28日 +0.35%
- 2億8690万
- 2015年5月31日 -3.23%
- 2億7765万
- 2015年8月31日 +0.68%
- 2億7953万
- 2015年11月30日 -13.31%
- 2億4232万
- 2016年2月29日 +44.26%
- 3億4957万
- 2016年5月31日 -3.31%
- 3億3798万
- 2016年8月31日 -3.43%
- 3億2640万
- 2016年11月30日 -3.55%
- 3億1481万
- 2017年2月28日 -3.68%
- 3億322万
- 2017年5月31日 -32.58%
- 2億442万
- 2017年8月31日 -4.63%
- 1億9496万
- 2017年11月30日 -7.07%
- 1億8117万
- 2018年2月28日 -4.79%
- 1億7249万
- 2018年5月31日 -2.42%
- 1億6831万
- 2018年8月31日 -6.59%
- 1億5722万
- 2018年11月30日 -6.04%
- 1億4773万
- 2019年2月28日 -6.42%
- 1億3824万
- 2019年5月31日 -6.17%
- 1億2971万
- 2019年8月31日 -6.2%
- 1億2167万
- 2019年11月30日 -6.61%
- 1億1363万
- 2020年2月29日 -7.08%
- 1億558万
- 2020年5月31日 -7.62%
- 9754万
- 2020年9月30日 -10.99%
- 8681万
- 2020年12月31日 -9.27%
- 7877万
個別
- 2016年11月30日
- 632万
- 2017年11月30日 -12.91%
- 551万
- 2018年11月30日 +20.14%
- 662万
- 2019年11月30日 -41.42%
- 387万
- 2020年9月30日 -17.56%
- 319万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2019/10/15 15:56
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 金額 セグメント間取引消去 △892 のれんの償却額 △24,798 全社費用(注) △12,217
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2019/10/15 15:56
前第3四半期連結累計期間(自 2017年12月1日至 2018年8月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2018年12月1日至 2019年8月31日) 減価償却費 98,985千円 68,018千円 のれんの償却額 27,819 26,057 - #3 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:千円)2019/10/15 15:56
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 金額 セグメント間取引消去 23,598 のれんの償却額 △23,518 全社費用(注) △8,968 - #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2019/10/15 15:56
(固定資産に係る重要な減損損失)