無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)のれん償却額の調整額は、各報告セグメントに配分していないのれんの償却額であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間未実現利益であります。
[関連情報]

2019/04/10 13:30

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
ソフトウェア 自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産 定額法によっております。2019/04/10 13:30

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(2)のれん償却額の調整額は、各報告セグメントに配分していないのれんの償却額であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間未実現利益であります。

2019/04/10 13:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成29年12月1日 至 平成30年11月30日)

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都新宿区	その他	のれん	1,919
東京都新宿区	事業用資産	無形固定資産その他	1,800
東京都新宿区	事業用資産	長期前払費用	30,521

(資産のグルーピング方法)
当社グループは、減損損失の算定にあたって、事業セグメントを基準に独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っております。

2019/04/10 13:30

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ.無形固定資産
ソフトウエア 自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2019/04/10 13:30

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ
時価法(金利スワップの特例処理を除く)
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び貯蔵品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/04/10 13:30