日鉄日新製鋼（5413）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 778億8700万
- 2013年3月31日 +0.42%
- 782億1200万
- 2013年6月30日 -0.83%
- 775億6300万
- 2013年9月30日 +0.38%
- 778億5800万
- 2013年12月31日 -1.2%
- 769億2000万
- 2014年3月31日 -0.58%
- 764億7400万
- 2014年6月30日 -1.4%
- 754億600万
- 2014年9月30日 -0.94%
- 746億9400万
- 2014年12月31日 -0.43%
- 743億7500万
- 2015年3月31日 +0.52%
- 747億6300万
- 2015年6月30日 -1.33%
- 737億6900万
- 2015年9月30日 +3.29%
- 761億9500万
- 2015年12月31日 -0.94%
- 754億7800万
- 2016年3月31日 -0.23%
- 753億500万
- 2016年6月30日 -1.58%
- 741億1200万
- 2016年9月30日 +3.46%
- 766億7400万
- 2016年12月31日 -1%
- 759億1000万
- 2017年3月31日 -0.2%
- 757億6100万
- 2017年6月30日 -0.29%
- 755億4200万
- 2017年9月30日 -1.16%
- 746億6200万
- 2017年12月31日 +5.12%
- 784億8700万
- 2018年3月31日 +0.67%
- 790億1300万
- 2018年6月30日 -1.31%
- 779億7600万
- 2018年9月30日 -2.12%
- 763億2400万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、主に継続的に収支の把握を行っている管理計算上の区分別(製品群別)に資産をグルーピングしている。また、将来の使用が見込まれていない遊休資産については、個別の資産グループとしている。2018/06/26 14:53
当連結会計年度において、事業環境の急激な変化に伴う収益性の悪化等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額している。回収可能価額は使用価値により測定し、帳簿価額との差額を減損損失(813百万円)として特別損失に計上した。その内訳は機械装置788百万円、建物及び構築物24百万円である。
なお、使用価値の割引率については、将来キャッシュ・フローを7%で割り引いて算定している。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
