有価証券報告書-第3期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「短期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「流動資産」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「短期貸付金」に表示していた1,300百万円は、「流動資産」の「その他」として組み替えている。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めて表示していた「前払費用」は金額的重要性が増したため、当事業年度においては区分掲記を行っている。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた0百万円は、「流動資産」の「前払費用」として組み替えている。
(損益計算書)
従来、当社は純粋持株会社として子会社の経営管理を会社の主たる目的としていたが、平成26年4月1日の三社合併に伴い事業会社に移行した。
これに伴い、営業損益の表示区分については「営業収益」を「売上高」に、また「営業費用」を「販売費及び一般管理費」にそれぞれ変更している。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行ってる。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業収益」として表示していた2,261百万円は、「売上高」として、「役員報酬」として表示していた185百万円と「業務委託料」として表示していた384百万円は、「販売費及び一般管理費」の「その他」として組み替えている。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「短期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「流動資産」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「短期貸付金」に表示していた1,300百万円は、「流動資産」の「その他」として組み替えている。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めて表示していた「前払費用」は金額的重要性が増したため、当事業年度においては区分掲記を行っている。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた0百万円は、「流動資産」の「前払費用」として組み替えている。
(損益計算書)
従来、当社は純粋持株会社として子会社の経営管理を会社の主たる目的としていたが、平成26年4月1日の三社合併に伴い事業会社に移行した。
これに伴い、営業損益の表示区分については「営業収益」を「売上高」に、また「営業費用」を「販売費及び一般管理費」にそれぞれ変更している。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行ってる。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業収益」として表示していた2,261百万円は、「売上高」として、「役員報酬」として表示していた185百万円と「業務委託料」として表示していた384百万円は、「販売費及び一般管理費」の「その他」として組み替えている。