建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/24 15:16

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※7 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	22	百万円	45	百万円
機械装置及び運搬具	3	〃	9	〃

2019/06/24 15:16

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 有形固定資産の一部については工場財団を組成し、根抵当権1百万円の担保に供しております。工場財団の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物	134百万円	118百万円
土地	261 〃	261 〃

2019/06/24 15:16

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の主な当期増加額は、蓮田事業所の建物耐震補強工事によるものであります。2019/06/24 15:16

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	場所	種類	金額
エネルギーソリューション事業用資産	東京都江東区	建物及び構築物	4	百万円
	栃木県小山市	機械装置及び運搬具	12	〃
	埼玉県蓮田市	工具、器具及び備品	9	〃
		ソフトウエア	0	〃
		長期前払費用	0	〃

(経緯)
エネルギーソリューション事業用資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2019/06/24 15:16

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社については主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/24 15:16

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産

2019/06/24 15:16

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社については主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 15:16