構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 9億8900万
- 2020年3月31日 -6.57%
- 9億2400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/29 16:37 - #2 固定資産廃棄損に関する注記
- ※5 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。2020/06/29 16:37
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) 建物及び構築物 45 百万円 19 百万円 機械装置及び運搬具 9 〃 3 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2020/06/29 16:37
(経緯)用途 場所 種類 金額 エネルギーソリューション事業用資産 東京都江東区 建物及び構築物 4 百万円 栃木県小山市 機械装置及び運搬具 12 〃 埼玉県蓮田市 工具、器具及び備品 9 〃 ソフトウエア 0 〃 長期前払費用 0 〃
エネルギーソリューション事業用資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/06/29 16:37
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社については主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2020/06/29 16:37
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社については主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 16:37