四半期報告書-第3期第3四半期(平成26年10月1日-平成26年12月31日)
3.報告セグメントの変更等に関する事項
平成26年4月1日、当社を存続会社として、当社の連結子会社である株式会社高岳製作所及び東光電気株式会社を消滅会社とする吸収合併を行ったことに伴い、報告セグメントの区分を従来の「電力機器事業」、「計器事業」、「情報・エレクトロニクス装置事業」、「不動産・工事事業」から、「電力機器事業」、「計器事業」、「エネルギーソリューション事業」、「情報・光応用検査機器事業」の区分へと変更しております。
なお、変更後の区分方法により作成した前第3四半期連結累計期間のセグメント情報につきましては、売上高、売上原価、販売費及び一般管理費の金額を遡って正確に算定することが実務上困難であるため開示を行っておりません。
また、当第3四半期連結累計期間のセグメント情報を前第3四半期連結累計期間の区分方法により作成した情報につきましても、売上高、売上原価、販売費及び一般管理費の金額を遡って正確に算定することが実務上困難であるため開示を行っておりません。
平成26年4月1日、当社を存続会社として、当社の連結子会社である株式会社高岳製作所及び東光電気株式会社を消滅会社とする吸収合併を行ったことに伴い、報告セグメントの区分を従来の「電力機器事業」、「計器事業」、「情報・エレクトロニクス装置事業」、「不動産・工事事業」から、「電力機器事業」、「計器事業」、「エネルギーソリューション事業」、「情報・光応用検査機器事業」の区分へと変更しております。
なお、変更後の区分方法により作成した前第3四半期連結累計期間のセグメント情報につきましては、売上高、売上原価、販売費及び一般管理費の金額を遡って正確に算定することが実務上困難であるため開示を行っておりません。
また、当第3四半期連結累計期間のセグメント情報を前第3四半期連結累計期間の区分方法により作成した情報につきましても、売上高、売上原価、販売費及び一般管理費の金額を遡って正確に算定することが実務上困難であるため開示を行っておりません。