#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/03/22 14:29
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、2,187百万円のマイナスとなりました。これは主に、定期預金の預入による支出1,365百万円、無形固定資産の取得による支出586百万円があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/03/22 14:29
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 器具備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づいております。
2021/03/22 14:29
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 器具備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2021/03/22 14:29
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産は除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除きます。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2年～50年
器具備品 2年～20年
ロ無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法を採用しております。2021/03/22 14:29