キャリアリンク(6070)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2017年5月31日
- 1億2527万
- 2017年8月31日 +2.03%
- 1億2781万
- 2017年11月30日 -4.6%
- 1億2193万
- 2018年2月28日 -10.06%
- 1億967万
- 2018年5月31日 +13.34%
- 1億2431万
- 2018年8月31日 -10.69%
- 1億1102万
- 2018年11月30日 -11.95%
- 9775万
- 2019年2月28日 -12.07%
- 8596万
- 2019年5月31日 -13.14%
- 7466万
- 2019年8月31日 -16.54%
- 6231万
- 2019年11月30日 -2.3%
- 6088万
- 2020年2月29日 -9.45%
- 5513万
- 2020年5月31日 -15.72%
- 4647万
- 2020年8月31日 +3.48%
- 4808万
- 2020年11月30日 +13.03%
- 5435万
- 2021年2月28日 +43.77%
- 7814万
- 2021年5月31日 -5.34%
- 7397万
- 2021年8月31日 +6.87%
- 7905万
- 2021年11月30日 +26.09%
- 9968万
- 2022年3月31日 +35.1%
- 1億3466万
- 2022年6月30日 -10.71%
- 1億2024万
- 2022年9月30日 -10.88%
- 1億716万
- 2022年12月31日 -8.8%
- 9774万
- 2023年3月31日 +9.79%
- 1億731万
- 2023年6月30日 +72.38%
- 1億8498万
- 2023年9月30日 +67.99%
- 3億1075万
- 2023年12月31日 -7.85%
- 2億8636万
- 2024年3月31日 +13.62%
- 3億2537万
- 2024年6月30日 -18.14%
- 2億6635万
- 2024年9月30日 -9.66%
- 2億4063万
- 2024年12月31日 -1.09%
- 2億3801万
- 2025年3月31日 -3.12%
- 2億3058万
- 2025年6月30日 -8.68%
- 2億1057万
- 2025年9月30日 -2.41%
- 2億549万
- 2025年12月31日 -8.56%
- 1億8791万
個別
- 2012年2月29日
- 5519万
- 2012年8月31日 -12.56%
- 4825万
- 2012年11月30日 -5.5%
- 4560万
- 2013年2月28日 +4.85%
- 4781万
- 2013年5月31日 +2.62%
- 4906万
- 2013年8月31日 +33.01%
- 6526万
- 2013年11月30日 -3.48%
- 6299万
- 2014年2月28日 -2.52%
- 6141万
- 2014年5月31日 +18.35%
- 7267万
- 2014年8月31日 +15.01%
- 8358万
- 2014年11月30日 +4.29%
- 8716万
- 2015年2月28日 +49.79%
- 1億3057万
- 2015年5月31日 +2.99%
- 1億3446万
- 2015年8月31日 -3.18%
- 1億3018万
- 2015年11月30日 +2.21%
- 1億3307万
- 2016年2月29日 +19.54%
- 1億5907万
- 2016年5月31日 -8.03%
- 1億4629万
- 2016年8月31日 -1.41%
- 1億4422万
- 2016年11月30日 -3.47%
- 1億3922万
- 2017年2月28日 -7.8%
- 1億2836万
- 2018年2月28日 -14.56%
- 1億967万
- 2019年2月28日 -32.14%
- 7443万
- 2020年2月29日 -30.47%
- 5175万
- 2021年2月28日 +45.29%
- 7518万
- 2022年3月31日 +75.46%
- 1億3192万
- 2023年3月31日 -25%
- 9894万
- 2024年3月31日 +219.47%
- 3億1610万
- 2025年3月31日 -33.61%
- 2億985万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~18年
車両運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 2~15年2025/06/26 15:24 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動の結果、使用した資金は129,775千円(前年同期は614,741千円の使用)となりました。2025/06/26 15:24
その主な要因は、敷金及び保証金の返還による収入で34,524千円増となったものの、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出が99,076千円、敷金及び保証金の差入による支出が49,988千円あったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/06/26 15:24
当連結会計年度中に実施した設備投資の総額は81,083千円(有形固定資産及び無形固定資産)であります。
なお、設備投資額には資産除去債務に対応する除去費用の資産計上額は含まれておりません。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
① 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~18年
工具、器具及び備品 2~15年2025/06/26 15:24