- 3175
- 2026/10/13
- 時価
- 120億円
- PER 予
- 20.46倍
- 2013年以降
- 赤字-176.85倍
（2013-2026年） - PBR
- 12.1倍
- 2013年以降
- 赤字-336.4倍
（2013-2026年） - 配当
- 0%
- ROE 予
- 59.14%
- ROA 予
- 7.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エー・ピー HD（3175）ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 788万
- 2012年6月30日 -3.12%
- 763万
- 2012年9月30日 -3.22%
- 738万
- 2012年12月31日 -3.34%
- 714万
- 2013年3月31日 -3.44%
- 689万
- 2013年6月30日 -3.57%
- 664万
- 2013年9月30日 -3.7%
- 640万
- 2013年12月31日 -3.86%
- 615万
- 2014年3月31日 -4%
- 591万
- 2014年6月30日 -4.16%
- 566万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 7873万
- 2014年12月31日 -3.58%
- 7591万
- 2015年3月31日 -5.41%
- 7180万
- 2015年6月30日 -5.72%
- 6770万
- 2015年9月30日 +16.97%
- 7919万
- 2015年12月31日 -5.09%
- 7516万
- 2016年3月31日 +106.28%
- 1億5505万
- 2016年6月30日 +86.58%
- 2億8929万
- 2016年9月30日 -9.81%
- 2億6090万
- 2016年12月31日 +2.63%
- 2億6776万
- 2017年3月31日 -8%
- 2億4635万
- 2017年6月30日 -6.47%
- 2億3041万
- 2017年9月30日 -5.68%
- 2億1733万
- 2017年12月31日 -52.27%
- 1億373万
- 2018年3月31日 -13.44%
- 8979万
- 2018年6月30日 -9.22%
- 8151万
- 2018年9月30日 -11.02%
- 7253万
- 2018年12月31日 +411.46%
- 3億7097万
- 2019年3月31日 -17.85%
- 3億475万
- 2019年6月30日 -6.7%
- 2億8433万
- 2019年9月30日 -6.23%
- 2億6661万
- 2019年12月31日 -6.15%
- 2億5021万
- 2020年3月31日 -6.58%
- 2億3375万
- 2020年6月30日 -6.93%
- 2億1755万
- 2020年9月30日 -7.44%
- 2億136万
- 2020年12月31日 -7.69%
- 1億8587万
- 2021年3月31日 -8.33%
- 1億7038万
- 2021年6月30日 -9.09%
- 1億5489万
- 2021年9月30日 -10%
- 1億3940万
- 2021年12月31日 -11.11%
- 1億2391万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 1億842万
- 2022年6月30日 -14.29%
- 9293万
- 2022年9月30日 -16.67%
- 7744万
- 2022年12月31日 -20%
- 6195万
- 2023年3月31日 -25%
- 4646万
- 2023年6月30日 -33.33%
- 3097万
- 2023年9月30日 -50%
- 1548万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2026/06/26 15:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- ⑧ M&Aについて2026/06/26 15:00
当社グループは、事業拡大を加速する有効な手段のひとつとして、当社グループに関連する事業のM&Aを検討していく方針です。M&A実施に際しては、外部の専門家(公認会計士、弁護士等)を起用して対象企業の財務・法務・事業等について事前に厳格なデューデリジェンスを行い、十分にリスクを吟味し正常収益力を分析した上で決定いたしますが、買収後に偶発債務の発生や未認識債務・労務問題の判明等、事前の調査で把握できなかった問題が生じた場合、また事業の展開等が計画どおりに進まないことにより、のれんの減損処理を行う必要が生じた場合等には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
⑨ 人材の確保及び育成について - #3 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/26 15:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
