ユーグレナ(2931)の全事業営業損失(△)の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年12月31日
- 4120万
- 2014年12月31日 +44.65%
- 5960万
- 2015年12月31日 -48.15%
- 3090万
- 2016年12月31日 +800.51%
- 2億7829万
- 2017年12月31日
- -4億3013万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -64億5793万
- 2019年12月31日
- -2億4434万
- 2020年12月31日 -49.6%
- -3億6553万
- 2021年9月30日 -984.17%
- -39億6298万
- 2022年3月31日
- -7億2700万
- 2023年3月31日
- -1億7600万
- 2024年3月31日
- 3億200万
- 2025年3月31日 +104.64%
- 6億1800万
個別
- 2012年12月31日
- 2112万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額△425百万円は、主に各報告セグメントに配分していない一般管理費等の全社費用であります。2024/05/13 15:10
2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3.直販は、自社グループの機能性食品や化粧品等を、インターネットや電話などで直接消費者に販売する形態です。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3.直販は、自社グループの機能性食品や化粧品等を、インターネットや電話などで直接消費者に販売する形態です。
4.流通は、自社グループの機能性食品や化粧品等を、様々な小売店舗に直接または食品商社や美容商社等を通じて卸売りする形態です。
5.OEMは、取引先と共同で製品仕様を決定し、取引先からの注文に基づき当社グループにて製品製造を行い、取引先へ販売するビジネスモデルです。
6.原料は、主に伊藤忠商事株式会社を通じ、製薬会社、食品メーカー等にユーグレナ粉末等を提供するビジネスモデルです。
7.海外は、日本国外でのユーグレナ市場創出に向けて、東アジア中心に事業展開を進めております。
8.その他は、主に既製品、受託分析サービス、マーケティング支援サービス、遺伝解析サービス、バイオ燃料、肥料等の販売及び広告運用受託による収入であります。2024/05/13 15:10 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、当社は、キャッシュ・フロー重視の経営の観点から、当社のキャッシュ・フロー創出力を示す指標として調整後EBITDAを開示しております。調整後EBITDAは、EBITDA(営業利益+のれん償却費及び減価償却費)+助成金収入+株式関連報酬+棚卸資産ステップアップ影響額として算出しております。増収により売上総利益が増加する一方で、当事業年度より黒字体質への転換に向けて収益構造の改善・最適化を進めていることや、バイオジェット・ディーゼル燃料実証プラント(以下「実証プラント」)の稼働を2024年1月末に終了したことにより、販売費及び一般管理費は縮小し、利益率改善に寄与しました。この結果、助成金収入は前年同期比で減少したものの、当第1四半期連結累計期間の調整後EBITDAは1,071百万円(前年同期比37.9%増)となりました。2024/05/13 15:10
一方、キューサイの連結子会社化等の過去のM&A案件に伴う無形固定資産及びのれん等の償却費の計上を要因として、営業利益は302百万円(前年同期は営業損失176百万円)となり、為替差益や支払利息の計上に伴い、経常利益は266百万円(前年同期は経常損失111百万円)となりました。また、事業ポートフォリオの選択と集中を進める一環として、沖縄バスケットボール株式会社及び株式会社はこの株式譲渡に伴う特別損益を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は191百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失167百万円)となりました。
前第1四半期連結会計期間から当第1四半期連結会計期間までの各四半期の業績推移は以下のとおりです。