#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置 4～7年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/05/14 15:28
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて178百万円増加し、2,311百万円となりました。これは主に現金及び預金が59百万円増加したこと、前渡金が31百万円増加したこと,建設仮勘定が91百万円増加したこと等によるものであります。
流動資産は1,937百万円となりました。主な内容は、現金及び預金1,796百万円等であります。固定資産は373百万円で、主な内容は建物及び構築物149百万円、機械装置及び運搬具21百万円、工具、器具及び備品32百万円、建設仮勘定91百万円等であります。
(負債)
2019/05/14 15:28
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
2019/05/14 15:28
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置 4～7年
2019/05/14 15:28
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 4年
②無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/05/14 15:28