工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年2月28日
- 2億1524万
- 2018年2月28日 +5.27%
- 2億2658万
- 2019年2月28日 +7.57%
- 2億4375万
- 2020年2月29日 +17.87%
- 2億8729万
- 2021年2月28日 +11.58%
- 3億2055万
- 2022年3月31日 -0.15%
- 3億2008万
- 2023年3月31日 +4.78%
- 3億3538万
個別
- 2011年2月28日
- 1億8989万
- 2012年2月29日 +0.13%
- 1億9013万
- 2013年2月28日 +8.08%
- 2億550万
- 2014年2月28日 -2.62%
- 2億12万
- 2015年2月28日 -10.32%
- 1億7947万
- 2016年2月29日 +10.16%
- 1億9771万
- 2017年2月28日 +8.86%
- 2億1524万
- 2018年2月28日 +5.22%
- 2億2647万
- 2019年2月28日 +5%
- 2億3779万
- 2020年2月29日 +18.31%
- 2億8133万
- 2021年2月28日 +9.56%
- 3億823万
- 2022年3月31日 -0.21%
- 3億759万
- 2023年3月31日 +4.97%
- 3億2289万
有報情報
- #1 ソリューション売上原価明細書(連結)
- ※3 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2023/06/20 13:04
(原価計算の方法)項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 工具、器具及び備品 842 701 消耗品費 - 81
当社の原価計算は、個別原価計算による実際原価計算であります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/20 13:04
サーバー及び店舗設備(工具、器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/20 13:04
(3) 重要な引当金の計上基準①有形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物 3~50年工具、器具及び備品 3~20年 ②無形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。自社利用ソフトウェア 5年 ③リース資産・・・・・・・ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
- #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/20 13:04
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 - 4,401 〃 工具、器具及び備品 - 63 〃 計 - 16,250 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/20 13:04
当社グループは事業用資産については事業の区分に基づき各事業の拠点を単位としてグルーピングを行い、遊休資産(売却予定資産を含む)については個々の物件単位でグルーピングを行い、それぞれ減損の判定を行っております。場所 用途 種類 埼玉県三郷市 店舗 建物及び構築物工具、器具及び備品無形固定資産
その結果、当該資産は営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みのため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額7,572千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物が6,485千円、工具、器具及び備品が650千円及び無形固定資産が436千円であります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/20 13:04
3 引当金の計上基準(1)有形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 3~50年工具、器具及び備品 3~20年 (2)無形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。自社利用ソフトウェア 5年 (3)リース資産・・・・・・・ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。